医師が土日休みを取るためには？休みの取りやすい職場・職種や転職のポイントを解説

「医師だから土日・休日も休みが取れない！」

「勤務医を辞めて休みの取りやすい職場へ転職したい？」

このように大学病院などで勤務医として働いているが、土日もオンコール対応などがあり、休みがしっかり取れないと不満を感じている医師も多い

でしょう。

もっとまともな休日の過ごし方をしたいと、転職を考える医師がいてもおかしくはありません。

この記事では、医師が土日休みを取るための方策について、医師の労働時間の実態、休みの取りやすい職場・職種や転職のポイントなどを詳しく解説します。

この記事をご覧になれば、医師に休日が少ない理由や、医師を辞めたいと思っている方におすすめの職場・職種、さらにはスムーズに転職する方法などがよくわかります。

医師は土日休みが少ない？

医師は激務なことが多く、他の業種より土日の休みが少ないとよく言われます。しかし、医師は土日休みが少ないというのは、本当のことなのでしょうか。実際のところはどうなのかを、検証していきましょう。

医師の週労働時間の実態

まず、医師の週労働時間の実態を見ておきましょう。

医師も働き方改革により、罰則付き時間外労働時間上限規制が2024年4月から適用されます。この上限規制では、すべての診療従事勤務医が対象となる「A水準」は、時間外労働時間が休日含め年間960時間以下とされています。

厚生労働省の「医師の勤務実態及び働き方の意向等に関する調査（2017年）」によると、時間外労働時間がA水準の上限を超えた勤務医が37.8％もいました。

上のグラフからもわかるように、実際に勤務医の約7割が週に40～70時間の勤務を行っており、70時間以上働いている医師も1割以上います。

さらに、この調査の上位10％の方は年間1,824時間を超える時間外勤務を行っていました。実に週100時間以上働いている医師も1.2％と少なからずいるのです。このような長時間の時間外勤務は、過労死の恐れがあるといわざるを得ません。

医師の最長連続勤務時間を見ると、1日に32時間〜36時間が約4割、36時間以上が約2割、計約6割の医師が、過労死のリスクがある32時間以上の連続勤務という過酷な働き方をしています。

厚生労働省の「医師の働き方改革について(2021年)」によれば、当初の検討では年間1,900～2,000時間とされていた医師の時間外勤務上限時間は、地域医療確保暫定特例の「B水準」と、研修医などに適用される「C水準」で、年間1,860時間に縮減されました。

これは、週換算38時間以下の時間外勤務に相当します。週6日勤務であれば1日の残業時間は6時間半程度になります。つまり、通常勤務と合わせて連続勤務時間を「15時間前後」以下に短縮しようとするものです。

しかし、勤務医の残業実態からすると、この目標達成は決して容易ではありません。長い時間を要することも想定されます。

診療科によって労働時間は違う？

医師が休みを取り難いことは全般的に言えることです。それでも、医療機関や診療科によって勤務時間・拘束時間の違いが見られます。

たとえば、緊急性の高い疾患を扱うことが多い、外科・救急救命科・脳神経外科などでは、4割以上の医師が週60時間以上働いているとのアンケート調査（労働政策研究・研修機構「勤務医の就労実態と意識に関する調査（2012年）」）もあります。

まさに休日返上で勤務しているのが実態なのです。しかも、これだけでなく、他の医療機関でアルバイト勤務をしている勤務医も多数いますが、この調査には含んでいません。実際の労働時間はさらに長いと見られます。

休日の日数はどれくらい？

上のグラフで示した通り、医師は時間外勤務が極端に多い仕事です。休日の日数も、約6割の方が月に6日以下しか取得できていません。

1か月間ずっと働きっぱなしという医師も、めずらしいことではありません。月に2～3日休めればラッキーという医師もいます。

特にコロナ禍に見舞われ始めた2020年以降は、医師の休日取得は一段と難しくなっています。医療体制はひっ迫した深刻な状況が続いているのです。

休日もオンコール対応のため気が休まない

医師は休みが少ないだけでなく、休日もオンコール対応のため気が休まる暇はありません。オンコールとは、休日であっても、いつでも職場からの呼び出し・緊急連絡に対応できる体制を取っていることです。

たとえば、自分が担当している患者の病状に急変があったり、緊急手術を要する事態が生じた場合などは、休日かどうかに関係なく、すぐに出勤する必要があるのです。

ですから、オンコールのときは、遠方に旅行に出かけることは難しく、長時間の外出も控えなければなりません。いつ呼び出しがあるかわからないため、たまの休日も、のんびりした過ごし方ができるわけではないのです。

医師に休日が少ない理由

ここでは、医師の休日が少ない理由を説明します。主な理由は、以下の2つです。

高齢化に伴う患者の増加

1つは、高齢化に伴う患者の増加です。

ご承知のとおり、日本は既に超高齢社会になっています。65歳以上の高齢者人口は3,623万人(2023年9月現在)で、総人口の29.1％です。しかも、高齢者人口は今後も増え続けると見込まれています。

高齢者が増えれば、病気にかかりやすい人も比例して増えてくるのが現状です。外来患者として来院する高齢者が増えれば増えるほど、医師の診療時間もどんどん長くなってしまいます。結果として、休める時間も休日も減ってしまうのです。

深刻な医師不足

もう1つは、深刻な医師不足です。医師不足は全国的な状況で、必然的に医師一人当たりの業務量が増えているのです。

業務量が増えて激務が続くため、体調を崩す医師も少なくありません。中には心身に異常をきたしてしまい退職する医師も出てきています。その結果、医師不足がさらに進行するという悪循環に陥っているのが現状です。

一刻も早く医師不足の状況を解消する抜本的な対策を講じて、負の連鎖を断ち切らなければなりません。さもなければ、医師の激務の改善は、なかなか難しいかもしれません。

教育制度の強化や医師の継続的な教育・訓練の支援、労働環境の改善、公的医療政策の見直しなど、多角的なアプローチが必要となるでしょう。

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医師で休みを取りやすい職種・職場は？

一般に大学病院や総合病院など規模の大きな病院の勤務医は、業務が忙しい傾向が見られます。そのように多忙で休みの取りにくい職場に比べて、比較的働きやすく、休みを取りやすい職場を紹介します。

開業医

まず、開業医です。開業医は、自分で病院を開業しますので、休日も自分で決めることができます。たとえば、休診日を土日以外の平日にすることも可能です。

ただし、看護師の給料などの諸経費を賄えるだけの診療収入を確保していかなければなりません。つまり、自営業ですから、経営知識をしっかり持って、自分自身で着実に病院を経営していく必要があるのです。

産業医

次に、産業医です。馴染みがないという方もいるかもしれませんが、産業医は、大企業に雇用が義務付けられているお医者さんです。社員の健康と職場の衛生管理が仕事です。

産業医は、基本的に企業の休日は自分も休日にできます。ですから、通常、土日はしっかり休めます。また、オンコールや当直もありません。

産業医には、専属産業医と嘱託産業医がいます。

専属産業医

専属産業医は、文字通り企業専属の産業医です。専属と言っても毎日出社するわけではありません。企業との契約内容にもよりますが、通常、会社に出向くのは週に1～4回程度です。

社員との健康面談やオフィス・作業場などの衛生面の確認がメインの仕事です。問題点・改善すべきことがあれば、責任者に報告します。

年収は1,000万円～1,500万円程度です。勤務医より低いかもしれませんが、休日の過ごし方は随分違うでしょう。

嘱託産業医

嘱託産業医は、企業からの嘱託により産業医として働きます。出社回数は月に1～4回で、一般的に専属産業医の場合よりも少ないです。

報酬は出社1回につき約3万円が相場で、勤務医などの副業となっているケースも多いです。

無床クリニック

無床クリニックとは、入院設備がないクリニックです。外来対応がメインで、入院患者を受け入れることはありません。当直・オンコールの業務も一切発生しません。

ですから、土日休みも比較的確保しやすいです。また、完全な予約制にすれば残業も基本的に減らせます。急患を受け付ける時は残業が必要になるかもしれませんが、大学病院などよりは勤務時間を確実に短縮できるでしょう。

主に健診・外来を行う医療機関

主に健診・外来を行う医療機関もおすすめです。健診や外来業務をメインで行う施設は、無床クリニックだけではありません。総合病院でも健診業務や外来業務を担当する医師を募集していることがあります。

担当する業務内容で病院を探すようにすれば、選択肢を広げられます。外来や健診業務がメインの施設であれば、拘束時間は基本的に平日の日中になるでしょう。土日休みを確保しやすくなります。

しかも、土日は基本的に急患やオンコール対応の必要がありません。気分的にも落ち着いた過ごし方ができるでしょう。もっとも、大学病院や総合病院ではローテーションで日直・当直業務が入ることもありますので、あらかじめ確認が必要です。

メディカルドクター

製薬会社で新薬開発などに携わるメディカルドクターも土日休みを取得しやすい働き方です。主な業務は、新薬開発の企画立案、世界中の新薬に関する論文・文献を読んだ上での内容チェック、治験データの評価などです。

メディカルドクターが勤務する製薬会社は大規模な企業が多く、福利厚生が充実しています。働き方もフレックスタイム・テレワークなどの導入が進んでおり、比較的自由なところが多いです。時間や場所を選ばずに働けるフルリモート勤務ができる可能性も高いと言えます。

充実した土日休みを確保したいと希望する医師に人気の職種です。一方で、メディカルドクターは製薬に関する知識だけでなく、大量の論文を読み込みプレゼンする英語力も求められる難易度が高い職種でもあります。

公衆衛生医師

公衆衛生医師は、保健所などで働く公務員です。主要都市には保健所の設置が義務付けられており、保健所長は原則医師であることが条件になっています。そのため、保健所がある自治体は、地域の保健分野で働く公衆衛生医師を採用しているのです。

公衆衛生医師の仕事は、地域の健康や医療の課題を解決して公衆衛生の向上を図ることです。母子保健、生活習慣病やがん、食品・環境などの調査、感染症の注意喚起など、地域全体の健康維持・向上のための取組みを行っています。

臨床経験がきちんと評価され、経験年数などに応じて「係長級」「課長補佐級」などの公衆衛生医師として採用されます。仕事は臨床医ほど厳しくはありません。公務員ですので、土日休みや有給休暇を取得しやすいメリットもあります。

医系技官

医系技官は、医師資格とその経験を生かすことができる公務員です。医師の専門知識をベースにして保健医療制度に関わる政策の企画立案・作成などが主な仕事になります。医療に関する現状を変える力があると言っても過言ではありません。

また、自分が関係して作り上げた制度で救われる患者もいる可能性があります。大学病院などの勤務医の時より年収は下がる可能性がありますが、臨床医の時とは違う意味でやりがいを感じられるでしょう。海外で活躍できる可能性があることも魅力です。

矯正医官

矯正医官は、国家公務員です。仕事は、刑務所や少年院に併設されている診療所で、被収容者の健康診断・治療をすることです。医系の国家公務員幹部職員に登用されることもあります。

希望によりフレックスタイムが可能です。しかも、平日の勤務時間内でも大学病院などでの調査研究や他の医療機関での兼業もできます。

当直・残業もほとんどなく、拘束時間が少ないのがメリットです。ただし、平均年収は約1300万円と、一般的な勤務医師に比べると低めになります。

ベンチャー企業

ベンチャー企業は、医師とは無縁と思われるかもしれませんが、実は医師に人気の仕事です。背景には、IT・AIの普及発展と国民の健康意識の高まりがあります。様々な分野で医療系サービスに対する需要が高まっているのです。

たとえば、ヘルスケア分野でもベンチャー企業による事業開拓が盛んに進んでいます。健康管理アプリ、医療情報提供サービス、創薬、医療機器開発など、経験豊富な医師の視点からの意見・判断が必要な事業が、どんどん増えているのです。

医師免許を持っていること、医師として専門知識・経験があることは、病院以外のビジネスの場でも、提供するサービスの裏付けや信頼性の根拠として、大いに期待されているのです。うまくニーズをとらえることができれば、医師としての収入を超える収入を得る可能性も十分あります。

起業

医師の起業と言えばクリニックを自分で開業することと思う方も多いでしょう。しかし、最近は医療とは別の実業界に進出する医師もいます。

ただし、医師から起業して成功している方の多くは、会社勤めの経験があるとか、MBA資格を持っているなど、ビジネスにそれなりの関わりがあった方でしょう。医療にまい進してきた医師が、無縁のビジネスに飛び込んでも、リスクが高すぎて成功を収めることは難しいのが実情です。積極的におすすめできることではありません。

それでも起業するという方は、まずビジネスの基本を学ぶことです。また、起業と言っても、医師の専門知識や経験を活かせる医療現場の課題やニーズに応えられる事業にした方が良いでしょう。その方が社会貢献にもなり、収入アップに繋げることも期待できます。

海外勤務医

働きやすく、休みを取りやすい職場としてもう1つ挙げておきたいのは、海外勤務医です。激務ということでは、海外の医師も変わらないのではと思うかもしれませんが、実は海外では医師の労働環境が法律で厳格に決められていることが多いのです。

病院にもよりますが、日本の医師免許を持っていれば働ける場合もあります。日本よりも働きやすい環境が整っていて、しかも、海外の医療を学ぶことができるのであれば、挑戦してみる価値はあるでしょう。

医師は休日をどう過ごしている？

ここでは、医師は休日をどう過ごしているのかを紹介します。

説明してきたように、医師は休日であっても当直やオンコール対応があり、丸一日をプライベートの時間に充てられることはほとんどないのが実情です。そんな環境の中で、どのような過ごし方があるのかを具体的に解説します。

担当患者を見に病院へ行く

まず、担当患者の様子を見に病院へ行くことです。自分が主治医となっている患者については、休日であっても病院へ出向いて容態を確認することはよくあります。

土日休日に関わらず毎日患者の様子を見るという医師の方は、多いでしょう。患者の状態を自分の目で見て、治療の経過と今後の治療方針などを確認するのです。

もちろん、万一患者の容体が急変したら、すぐに病院に向かいます。ベースには患者の命を預かっているという強い責任感があるのです。

勤務医は当直から日勤を続けることも

勤務医は当直から日勤を続けることもあります。勤務医には当直があり、休日に当直が回ってくることがあるのです。

当直になると、救急外来の患者を診察する役割と、入院患者の様子を見たり、容態の急変時に対応するなどの役割があります。

救急外来はいつどんな患者が来るかわかりません。しかも、検査・オペで徹夜になることもあります。また、入院患者の対応も多数の方を診察するため、決して暇なことはありません。

当直明けに通常の勤務がある時は、休まずにそのまま仕事を続けなければなりません。前にも説明しましたが、4割の医師が最長32～36時間、2割の医師が36時間以上の連続勤務をしているのが実態です。

このような過酷な勤務条件が、医師の長時間の労働による身体への負担と健康への影響につながっています。

趣味・気分転換

折角の数少ないプライベートな休日ですので、余裕があれば趣味・気分転換に充てる医師も多いでしょう。たとえば、ゴルフ・ゲーム・散策など、それぞれの好みに合った過ごし方でリフレッシュします。

ただし、急患対応やオンコール対応などもありますので、遠出の旅行はなかなか難しいこともあります。まして連続した休暇を取れることはまれなことです。

医師のプライベートな時間を確保することは、医療現場での労働環境改善に向けた課題の一つとされており、今後改善されることが期待されています。

症例の研究・論文作成の手伝い

休日を症例の研究・論文作成の手伝いに充てる医師も多いです。通常の勤務中は担当患者の診察などに追いまくられ、じっくりと考える時間がとれません。

そのため、休日に自分の研究時間を確保して、担当患者の症例について論文などを読んで研究するのです。患者の治療法が最適か、改善すべきことはないかなどと治療方針を問い直すこともあります。

また、大学病院などの勤務医の場合は、主任教授の論文作成の手伝いをすることもあるでしょう。論文の基礎となる調査や発表用の資料作成などの作業です。

育児・家事

育児・家事は、大切な休日の過ごし方です。普段は帰宅が深夜近いことも多く、家族と過ごせる時間はほとんどとれません。そのため、子どもと過ごす時間がなかったと後悔する医師も多いのです。

ですから、休日は何をおいても、育児や家族サービスに充てたいというのが多くの医師の本音でしょう。家族と過ごす時間、特にお子さんとゆっくり過ごせる時間を持つことで、仕事を頑張る新たな意欲もわいてくるものです。

医師たちが家庭と仕事のバランスを取りながら、より充実したライフスタイルを築くことが求められています。

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研修医の休日は？

ここまで勤務医の労働時間、休日の過ごし方を中心に紹介してきましたが、ここでは研修医の休日の過ごし方がどうなっているのかを紹介します。

研修医の労働時間は勤務医より短めです。休みも一般的に多いとされています。実際に、研修医は基本的に週に1日は休日が取れるという病院・施設が多いようです。

しかし、病院や診療科によっては研修医でも勤務時間が長く、その上、週に2日当直とか、休みが半年で5日しかないという職場も見られます。

研修医は、しっかり勉強して医師として頑張ろうとのモチベーションが高いため、激務でも気力だけで頑張りすぎてしまうこともあるのです。その結果、燃え尽きて心身のバランスを崩し、遂には医師の道をあきらめてしまう研修医も少なくありません。

土日休みの取りやすい職場に転職するには？

ここでは、土日休みの取りやすい職場に転職する方法を紹介します。医師は休みなく働き続ける職種と思われがちですが、見てきたように働き方によっては土日休みを確保できます。

自分の希望に合う職場を見つけて転職するためには、医師専門の転職エージェントを活用することがおすすめです。医師専門の転職エージェントであれば、情報収集も効率よくできます。しかも、業界事情に精通したキャリアパートナーが、希望に沿った医療機関をリストアップして提示してくれるのです。さらに、医療機関との面接のスケジューリングや条件交渉も行ってくれます。

ですから、思うように転職活動の時間を取れないという医師も、安心して転職活動を進めることができます。

なお、臨床医にこだわらないのであれば、まず転身したい職種に必要な資格やスキルを調べて、必要な勉強期間や準備期間も考えて長期的なキャリアプランを立てることが大事です。

医師におすすめの転職サービスは？

ここでは具体的に医師の方におすすめできる転職サイトを紹介します。

メドピアキャリアエージェント

メドピアグループが提供する、豊富な求人を有した転職サービスです。医師向けサービスを提供してきたノウハウを生かし、様々なサポートを提供してくれます。

待遇面のクオリティが高い求人を紹介してくれるだけでなく、精度の高いマッチングを実現してくれるため、希望通りの転職を叶えることが可能です。

医師に特化した経験豊富な人材紹介エージェントが、転職される先生や医療施設の状況に合わせて最適なサポートをしてくれるため、とにかく手間を減らして転職をすることができます。

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休日・休暇のルールと医師の自己研鑽

休日については、職業のいかんを問わず、労働基準法で少なくとも週1日の休日、または4週間で4日以上の休日が義務付けられています。また、有給休暇は、継続勤務状況に応じ、年間に10～20日を与えなければなりません。

具体的な休日の日数や取得方法は、各事業所の就業規則などで決められています。病院の休日も同様ですので、休日がどのように定められているかを確認しておきましょう。

また、よく問題となるのが、医師の知識習得や技能向上のための自己研鑽時間が労働時間に該当するのかという点です。たとえば、学会等への出席や院内の勉強会への参加などの扱いです。使用者の明示ないし黙示の指示による業務従事時間は労働時間になりますが、そのような指示がない場合は、労働時間に該当しません。

医師の土日休みについてまとめ

この記事では、医師が土日休みを取るための方策について、医師の労働時間の実態、休みの取りやすい職場・職種や転職のポイントなどを解説しました。

大学病院などの勤務医として働いているが、家族との時間を大事にできる休日の過ごし方をしたいと、転職を考えることは決して悪いことではありません。

休みが少ないのでもっと自由時間を確保できる職場に転職したいと感じている方は、この記事を参考にして、転職サイトに登録するなどして転職について前向きに検討してみてください。