介護職の副業はOK?注意点からおすすめの副業、ダブルワークのメリットまで解説
更新日時 2023/07/23
「介護士の副業は認められているの?」
「ダブルワークする際のデメリットには何がある?」
このような疑問をお持ちの方も多いのではないでしょうか?
近年は副業解禁の動きが加速しているので、副業OKの企業が増えています。
実際に副業やダブルワークを行う介護士は増えているので、副業に興味がある方は積極的にトライすると良いでしょう。
こちらの記事では、介護士の副業やダブルワークの事情、メリットや注意点について解説していきます。
副業やダブルワークを検討している介護士の方に役立つ内容となっているので、参考にしてください!
- 副業やダブルワークをする介護士、介護職員は増えている
- 本業に支障が出ないようにすることが重要
- 本業先の就業規則を必ず確認しておこう
- 介護福祉士などの資格を持っている場合は地域活動支援センターがおすすめ
介護職は副業してもいいのか?
そもそも、介護職は副業をしてもいいのか否かを確認しましょう。
副業の定義とは
副業とは、本業とは別に仕事をして収入を得ることを指しますが、明確な定義はされていません。
本業とは別に、短時間パートで働いたり個人事業を営むなど様々な形態の副業があるので、副業のやり方も様々です。
厚生労働省が2018年に「モデル就業規則」を公表しましたが、これにより会社の許可なしに副業することを禁止する内容から副業を推進する内容へ改定されました。
実際に、副業OKの会社が増えてきていることから、今後も副業解禁の流れは加速していくでしょう。
兼業・複業との違い
副業とは別に、「兼業」「復業」というフレーズも注目されています。
副業と兼業は同じような意味で使われることが多いですが、副業は「本業と本業以外の違いが明確」という状態、兼業は「どちらが本業とは決まっていない」という状態を指すことが多いです。
また、副業は「本業と本業外の仕事が1つずつ」という状態、複業は「本業以外の仕事を2つ以上行っている」状態を指しています。
さらに、兼業の場合は、複数の仕事を同時に行っているものの、それらの仕事が相互に関連している場合もあります。
例えば、同じ専門知識を活かして別の業種で複数の仕事を行う場合や、複数の職種を兼ねている場合などが考えられます。
兼業は本業と副業の明確な区別が難しいケースであることが特徴的です。
規模や副業をしている種類に応じて様々な呼ばれ方をしているので、このようなフレーズについても知っておくと良いでしょう。
データで見る介護職の副業実態
続いて、介護職の人がどのように副業しているのかを
厚生労働省「副業・兼業に係る実態把握の内容等について」(2020年)、
パーソナル研究所「第二回 副業の実態・意識に関する定量調査」(2021年)
のデータを参考にしながら解説していきます。
副業に関する実態を知り、自身の副業スタイルの参考にしてください。
医療・福祉の職種で副業している人の割合
厚生労働省によると、副業している人の割合は日本全体で9.7%、医療・福祉の業種で見ると9.9%の人が副業をしています。
全体よりもやや多い程度の割合の人が副業しているので、介護職に就いている方が副業をするのは珍しいことではありません。
なお、パーソナル総合研究所の調査によると副業をしている正社員の割合は全体で9.3%、医療・介護・福祉では10.7%という結果が出ており、いずれにしても介護職の副業割合は平均よりやや高い水準にあることが分かります。
副業を始めた時期
パーソナル研究所の調査によると、政府が副業を推進するべく「モデル就業規則」を改定した以降に副業を始めた人は52.3%、コロナウイルス流行後に副業を始めた人は25.0%でした。
つまり、国の政策や社会情勢の大きな変化を受けて副業に着手し始めている人が多く、ここ数年で副業を始めた人が半数以上となっています。
実際に、クラウドワークスやランサーズ、ウーバーイーツなどの副業のプラットフォームが注目を浴び始めたのもここ数年なので副業をする人は今後も増えていくでしょう。
ダブルワークの理由
厚生労働省によると、副業をしている理由の上位は下記の通りです。
- 収入を増やしたいから(56.6%)
- 1つの仕事だけでは収入が少なすぎて、生活自体ができないから(39.7%)
- 自分で活躍できる場を広げたいから(19.8%)
- 時間のゆとりがあるから(18.6%)
調査結果を見ると、主に金銭的な理由から副業している人が多いです。
当然、副業をした分だけ収入がアップするので、本業における収入に不満があったり「もっと稼ぎたい!」と思っている方が多いことが分かります。
副業している職種
パーソナル研究所によると、医療・福祉・教育関連を本業にしている人の61.3%が同業種で副業を行っています。
本業で習得した知見やスキルを活かせる副業をであれば、スムーズに着手しやすいメリットがあることが背景として考えられます。
次に多いのはwebサイト運営などの自営系で25.8%、続いて専門職種が25.3%となっています。
半数以上の人が本業とは異なる分野で副業を行うよりも同業種で副業していますが、自身のキャリアプランに応じてどのような副業を行うか考えてみてください。
掛け持ち先の雇用形態
厚生労働省によると、副業先の雇用形態で最も多かったのが「パート・アルバイト」で42.9%、続いて「自由業・フリーランス・個人請負」で23.9%となっています。
やはり、本業では1日8時間近く働くことになるので、多くの人が時間に融通が利きやすい雇用形態で副業をしていることが分かります。
特に、フリーランスとしての働き方は働く時間も仕事量も自分の裁量で決められるので、心理的にも掛け持ちして取り組みやすいと言えるでしょう。
副業者の労働時間
厚生労働省によると、1週間当たりの副業の総労働時間は「10時間以上20時間未満」が25.6%、次いで「5時間以上10時間未満」で24.3%となっています。
つまり、半数近くの人が副業を1週間に5時間以上行っていることが分かるでしょう。
平日1時間ずつ行ったり休日に集中して働くなど、時間の使い方はその人次第にはなりますが、隙間時間を活用して効率よく副業を行っている人が多いようです。
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副業する前に確認すること
副業を行う人は増えていますが、実践する前に確認しておくべきことがあります。
こちらのトピックで、副業する前に一度確認しておいた方がいいことを紹介していきます。
なぜ掛け持ちしたいのか
副業を行うことで、自身の経験を活かせたり収入がアップするメリットがありますが、本業にプラスして働く以上、体力的にも精神的にも負担が大きくなります。
そのため、軽い気持ちで副業を始めてしまうと、本業との両立がうまくできずに本業に悪影響をきたしてしまうことがあるので注意しましょう。
金銭的なメリットがあるのは確かですが、実際に副業を始める前に「どうして副業したいのか」を冷静に考えることが重要です。
また、無理の無い範囲で副業できる時間などを決めておき、実現可能なレベルで着手するようにしましょう。
職場は副業OKか
法的に副業は帰省されていませんが、会社ごとの就業規則レベルでは話が変わってきます。
本業の就業規則に副業禁止と記載されている場合は副業ができないので、必ず就業規則を確認しておきましょう。
「2ヶ所以上の事業場で働くのはNG」でも「自営として行う場合は認める」というケースもあるので、細かく確認して規則違反を起こさないようにしてください。
なお、副業禁止の規定があっても「バレなければ大丈夫だろう」と考えがちですが、もし副業が発覚してしまうと解雇されてしまうリスクがあるので、規則違反を犯してまで副業するのはおすすめしません。
副業が認められていても、届出が必要となる場合もあるため、関連部署に確認しておくと良いでしょう。
副業は本業と掛け持ちできる内容か
副業をすることで会社に損害を与えてしまう可能性がある場合や、体力や時間負担が大きく本業との両立がきつそうな場合は、無理をして副業するのはおすすめしません。
本業に支障が出てしまうと「収入の柱」である本業に支障を来してしまい、結果的にマイナスになってしまう可能性があるためです。
また、「本業と関連がある副業をしてスキルアップしたい」と考えている場合、本業とは関係の無い副業をしても長続きしない可能性があるので、こちらもおすすめしません。
本業より副業がメインの働き方になってしまうと本末転倒なので、本業と副業のバランスを取りながら「自分にできそうか」を判断していきましょう。
副業する際に気をつけること
続いて、介護職が副業する際に気を付けるべきポイントを紹介していきます。
労働基準法の規定内で働く
労働基準法では、「1日8時間、週40時間」を超える労働は禁止されているため、本業と副業を合わせて8時間以上働かないように気を付けなければなりません。
また、時間外労働は月100時間未満、2~6カ月平均で月80時間未満までしか許可されていないので、働き過ぎると勤務先に迷惑がかかってしまう可能性があります。
なお、1日8時間を超えて働いた場合は副業先の職場において時間外労働分の割増賃金を払わなければならない点は知っておきましょう。
また、勤怠管理も行う手間が発生することから、しっかりと本業先にも副業先にも事情を伝えておくことが重要です。
フリーランスは労働基準法適用外
近年はフリーランスや個人事業主として働くケースが増えていますが、フリーランスや個人事業主は会社と雇用契約を結んでいるわけではありません。
つまり、「労働者」ではなく自らが「事業主」となるので労働基準法は適用されないことになります。
フリーランスや個人事業主の場合は制限無く働くことができるメリットがありますが、逆に言えば効率が悪いと時間単価が低くなってしまうので注意が必要です。
なお、介護職の方の副業先としては少ないケースではありますが、農漁業は労働時間規制の対象外となっている点も知っておきましょう。
副業は本業先でなるべく話さない
副業をしているということは、本業先からするとあまり良い印象は持たれません。
やはり、副業をしていると「本業をおざなりにするのではないか?」と思う人がいるので、本業におけるプレッシャーが重くなってしまう可能性があります。
実際に、もし本業に支障が出ると「副業をしているからでは?」などと指摘されてしまう可能性があるので、これだと気分良く働くことができなくなってしまいます。
そのため、副業が禁止されている職場はもちろんですが、副業が許可されている職場であっても、本業先で副業をしていることを話すのは控えた方が良いでしょう。
スケジュール管理を怠らない
副業をしていたとしても、あくまでもメインの仕事は本業先になるので、本業の仕事のパフォーマンスが落ちないように気をつける必要があります。
本業で支障が出ないようにするためにも、本業と副業のスケジュール管理を欠かさずに行い無理の無い範囲で副業する意識を持つことが重要です。
特に、介護の仕事は体力を使う仕事なので、利用者へのサービス提供の質が落ちないように気をつけましょう。
副業を始める前に、家族や仕事仲間などのサポート体制を確立することで、万が一体調やスケジュールが調整できない場合にも、支援を受けられるようにしておくと安心です。
体調に気を付ける
副業を始めると、当然のことながら働く時間が今までよりも長くなるので、体力的にも精神的にも負担が重くなります。
また、余暇時間が減ることからリフレッシュ時間が取れなくなってしまう点も覚悟しておく必要があるでしょう。
体調を崩してしまうと、本業も副業も十分に働けなくなって共倒れになってしまうので、両方の職場に迷惑がかかってしまうことになります。
何より、収入アップを目指して副業を行っているのに、共倒れになってしまうと収入も減ってしまうので大問題です。
そのため、体調管理には常に注意を払い、本業と副業をうまく両立して働けるように工夫することが重要と言えるでしょう。
副業に関わってくる手続き
副業を行うことで、様々な手続きが発生することになります。
副業を始めたら行う必要が出てくる手続きについて紹介していきますが、状況によっては行わなくても問題ない手続きもあるため、自分の状況に併せて必要な手続きを行ってください。
社会保険の加入
雇用される形で副業を行う場合、副業であったとしても下記の条件に当てはまれば社会保険に加入しなければなりません。
- 週の所定労働時間が20時間以上であること
- 雇用期間が1年以上見込まれること
- 賃金の月額が88,000円以上であること
- 学生でないこと
ただし令和4年の10月から社会保険の加入用件が「雇用期間が2カ月を超えて使用される見込み」に変わるので注意しましょう。
上記の条件を満たして副業先でも社会保険に加入する場合、本業と副業のいずれかを事業事務所を「選択事業所」にするか選んだ上で、選択事業所の所在地を統括する事務センターまたは健康保険組合に必要書類を提出することになります。
必要書類は「健康保険・厚生年金保険 所属選択・二以上事業所勤務届」「被保険者資格取得届」の2つですが、基本的に勤務先が手続きをしてくれます。
確定申告の申請
副業としての所得(収入では無い点に注意!)が20万円を超える場合は、確定申告を行う必要がある可能性があります。
副業としての所得が給与所得の場合は確定申告不要ですが、フリーランスとして復業している場合は雑所得になるので、この場合は確定申告をしなければなりません。
もし副業所得が20万円を超えているにも関わらず確定申告を怠った場合、脱税となるので注意しましょう。
もし発覚した場合は税務署から指摘を受け、本来の納税額に加えて延滞税を支払わなければならなくなるので注意してください。
住民税の徴税方法
副業所得について確定申告をする際には、住民税に関する事項を記入ことになります。
住民税は、自分で納付する「普通徴収」か給与から天引される「特別徴収」のいずれかを選択できますが、副業が勤務先に許可されている場合はどちらでも構いません。
一方で、本業先に副業をしていることがバレたくない場合は、必ず「普通徴収」を選びましょう。
特別徴収は、副業所得が本業の給与として給与明細に記載されるため、副業が周囲に知られる可能性が高まります。
副業が職場にバレることはあるのか
副業が職場にバレてしまう可能性をゼロにすることはできません。
こちらのトピックで副業がバレてしまうケースが原因について解説していきます。
手続きが正しくできていれば基本的にはバレない
基本的に、職場で副業をしていることを話しておらず、住民税を「自分で納付」(普通徴収)にして確定申告を行っていれば、副業がバレる可能性はかなり低いです。
しかし、普通徴収を選択したにも関わらず、自治体に「特別徴収」としてデータが送られてしまうヒューマンエラーが起きてしまう可能性はゼロではありません。
本業先が副業禁止で、怯えながら副業するのは心理的に大きなストレスとなるのは言うまでもありません。
そのため、もし収入の問題で副業をする場合は、給料の高い職場に転職するという選択肢も持っておくと良いでしょう。
マイナンバー制度でバレることはない
マイナンバー制度が導入されたことで、国が国民の収入を把握しやすくなりました。
これにより「勤務先に副業がバレる」という噂が立ちましたが、これは誤った情報なので気にする必要はありません。
マイナンバー制度の目的は「副業をしている人を見つけること」ではなく「正しく税金を徴収すること」なので、しっかりと確定申告していれば全く問題ありません。
また、国が本業先に副業していることを伝えることは個人情報の観点からも問題があるので、マイナンバー制度が原因で副業がバレる懸念は無視して大丈夫です。
副業の禁止は法律的には許されていない
2018年に「モデル就業規則」が改定されたことで、副業を禁止するという内容から副業を推進する内容に変わりました。
つまり、国としても副業をバックアップしているので、副業禁止は時代に逆行していると言わざるを得ません。
そのため、基本的に公務員以外は法律的に副業をしても全く問題は無く、本業に支障をきたす副業や本業の情報を漏洩するなどの問題がある副業でなければ全く問題ありません。
ただし、法的には問題が無くても、社内規定で禁止されている場合は始末書を書かされたり給料が減らされてしまうケースもあるので、やはりバレないようにするための工夫は施しておくと良いでしょう。
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副業が職場にバレた時の対処法
もし副業していることが職場にバレてしまったら焦ってしまうものです。
こちらのトピックでは、副業していることが職場にバレた場合の対処法を紹介していきます。
副業していたことを謝る
副業が禁止されているにも関わらず副業がバレてしまったら、ひとまず自分の非を認めて副業していたことを正直に謝りましょう。
開き直ったり、言い訳をすると印象がさらに悪くなってしまうので、とにかく副業していたことに関しては謝る方が相手からの印象が良くなります。
また、副業したときに必要な手続きが終わっていなければ、全て終わらせておくべきです。
いずれにしても「申し訳なく思っている」ということを態度で示す必要があるでしょう。
副業は一時的なものだと主張する
副業をしていたのは「あくまでも一時的なものである」ことを伝えましょう。
「友人から一時的に頼まれた」などと伝えれば大きく問題視されることはないので、長期的に副業をする意思はなかった旨をアピールしてください。
長期的に行っていると確信犯と思われてしまうので、無理の無い範囲で「一時的に仕方なくやった」ことを伝えることが重要です。
あくまで本業がメインだと説明する
副業はあくまでも「副」であり、本業を辞めるつもりは無い旨も伝えましょう。
また、「本業に支障が出ないことを念頭に置いていた」こともアピールすることで、相手に伝わる印象も変わってきます。
本業先で長く働いている場合であれば許してもらえる可能性が高いですが、入職して年数が経っていない場合は誠意を込めて説明する必要があります。
収入に困っていたことを話す
「家庭の事情などもあり、一時的に副業をする必要があった」など、経済的理由を伝えることで情状酌量が得られる可能性があります。
また、単に「お金が欲しかった」という理由では無く「家族の介護費用」「子どもの進学費用」など、やむを得ない事情があったことを伝えれば印象も変わってきます。
情に訴えるパターンではありますが、一時的に収入に困っていたことを伝えれば許してもらえる可能性があります。
介護職が副業するメリット
続いて、介護職が副業することによるメリットを紹介していきます。
介護職以外の経験ができる
選ぶ仕事内容にもよりますが、副業をすることで介護職以外の経験ができるメリットがあります。
介護の仕事だけでは得られない経験をすることで、自身のキャリアに良い影響をもたらしてくれることもあるので、これは副業をする大きなメリットです。
副業で得たスキルは、直接的に介護とは関係が無くても何らかの形で本業のスキルに役立つこともあるため、相乗効果が期待できるでしょう。
特に、介護職は利用者の立場に立って働くことが重要なので、副業の経験を通して視野を広げることで介護サービス利用者の満足度を高められるでしょう。
収入が増える
当然、副業をすることで総収入が増えるので、手っ取り早く収入を増やしたい場合は大きなメリットとなります。
副業で得られた収入は、生活費の補填に充てたり遊興費に使ったり、あるいは資産運用に回すなど自由に使えます。
収入が増えれば生活が豊かになり、選択肢が増えることにも繋がるので、長期的に見ると収入が増えるという経済的メリットは非常に大きいです。
介護職が副業するデメリット
メリットに続いて、介護職が副業するデメリットについて紹介していきます。
体力を使う
そもそも、介護職は移動介助や入浴介助など力仕事が多いので、本業だけでも身体的負担は大きいです。
副業を始めると副業でも体力を使うことになるので、仕事を掛け持ちすることで体力的にさらにキツくなってしまうのは覚悟しておきましょう。
そのため、本業で既に消耗している人や体力に自信のない人は、力仕事が少ない副業やフリーランスなど体力を消耗しないような仕事を選ぶことをおすすめします。
副業を探す際には、自分の体力やライフスタイルに合わせてバランスを取れるような仕事を選ぶことで、ストレスや体力的な負担を最小限に抑えながら、副業のメリットを享受できるでしょう。
本業との両立が難しい
副業をすることで自分の自由時間が減ってしまい、体力的にも精神的にもキツくなってしまうので、本業との両立が難しい点も覚悟しておきましょう。
特に、介護の仕事は介護サービスの生活向上という社会的に重要な役割を果たしているので、本業に支障が出ないように注意を払う必要があります。
本業との両立は副業をする上での重要なテーマなので、経済的メリットや体力的な負担などを天秤に掛けながら心地よく副業できるようにしましょう。
介護職員におすすめの副業【介護職関連】
続いて、介護職の経験が活かせるおすすめの副業を具体的に紹介していきます。
介護施設の夜勤バイト
24時間体制を取っている介護施設では、人手が不足しがちな夜勤バイトを募集しているところがあります。
夜勤バイトは夜勤手当が付くので、1度の勤務で平均1.5万~2万程度稼ぐこともできます。
また、本業のスキルや知識をそのままダイレクトに活かせるので、仕事のやりやすさという面でも優位性があるでしょう。
ただし、拘束時間が長く生活リズムも崩れやすいデメリットもあるので、身体的な負担が重い点は注意しましょう。
介護施設の日勤バイト・登録ヘルパー
本業のシフトが少ない場合や夜勤のみの場合は、昼間のシフトに入れる介護施設の日勤倍となどがおすすめです。
介護施設は慢性的な人手不足なので、日勤のみの勤務でも重宝されます。
特に、訪問介護を行う登録ヘルパーは働きたい曜日と時間を指定して自分の都合で働けるので、副業向きと言えます。
ただし、登録ヘルパーとして働く場合は介護職員初任者研修の資格が必要となるので、未取得の方は取得してから着手しましょう。
地域活動支援センター
障害者の方の生活支援を行っている地域活動支援センターも、有力な副業先候補となります。
地域活動支援センターには1型・2型・3型がありますが、1型は社会福祉士や介護福祉士、ホームヘルパーなどの資格を持っている人、2・3型は資格を持っていない人におすすめです。
当然、1型の方が時給単価は高くなるので、高収入を狙いたい方や資格を活かして副業したい方は1型を選びましょう。
また、パート勤務する場合は短時間での勤務も可能なので、介護職の副業との相性も良いです。
社会福祉士や介護福祉士には1型がおすすめ
地域活動支援センター1型では、介護福祉士をはじめとした介護関連の資格を持った専門職員の配置が必須になっています。
そのため、精神保健福祉士や社会福祉士、介護福祉士などの専門性の資格を持っている人は地域活動支援センター1型の求人を探すと良いでしょう。
難関資格を活かせる上に本業との相乗効果も期待できるので、こまめに求人情報をチェックしてみてください。
スキルシェアサービス
スキルシェアサービスとは、自分の持っているスキルを売って収入を得る働き方です。
単発バイトとして働ける上に面接などの選考も無いので、自分の都合に合わせてスキマ時間で働くことが可能です。
また、サービスの受け手と信頼関係を築ければ長期的に雇用してもらえるので、長期的に復業できるチャンスもあります。
身体介護ではなく、レクリエーションや病院の付き添いなど様々な案件があるので、気分転換しながら自分のスキルや経験を活かせるメリットもあります。
介護職におすすめの副業【人と関われる】
続いて、人と関わることのできる介護職におすすめの副業を紹介していきます。
介護職で培ったコミュニケーション能力を活かしたい人や、本業にも活かせるコミュニケーション能力を磨きたい人におすすめです。
飲食店のアルバイト
飲食店のアルバイトでは、否が応でも人と関わることになります。
来店したお客さんだけでなく、職場内のスタッフとも連携しながら仕事をする必要があるので、自然とコミュニケーションが鍛えられます。
このようなアルバイトは時給が高くなく、「時間の切り売り」になりがちなので、収入アップに意識が向きすぎて本業に支障が出ないように気をつけましょう。
コンビニのアルバイト
コンビニは老若男女問わず色々な人が利用するので、コンビニでも介護職を通じて得られたコミュニケーションスキルが役立つでしょう。
また、テキパキとレジを捌いたり商品陳列などの業務もスムーズに行うことで、仕事をテキパキとこなす能力も鍛えられます。
飲食店のアルバイトと同様に、時間の切り売りになりがちである点には注意してください。
単発バイト
単発バイトは、働く「その日」だけ働く形態なので、スキマ時間を有効活用しやすいです。
なお、単発バイトは飲食店のホールやイベントスタッフなど様々な案件があるので、自分のやってみたい仕事で気軽にできる利点があります。
申し込んだらすぐに働ける気軽さが魅力なので、「LINEスキマニ」など様々なサイトの情報をチェックしてみてください。
介護職におすすめの副業【1人でできる】
続いて、1人で働ける介護職におすすめの副業を紹介していきます。
人と関わらずに自分のペースでコツコツ働きたい人におすすめなので、参考にしてください。
家事代行
家事代行の仕事は掃除や洗濯など、一般的な家事を行うので生活介助を行う介護職の仕事に通じている部分が多いです。
自分の経験を活かせる上に1人で行えるので、気楽にできる副業として人気を得ています。
家事代行は登録制なので、仕事量を調整しやすく身体的負担を考えながら行える点も魅力です。
時給も高く、1回あたりの仕事時間が1~2時間程度で済むので、家事が得意な方や苦にならない方は調べてみると良いでしょう。
覆面調査
覆面調査とは、指定された店舗に客として赴き、店員の態度やサービスなどをチェックして報告する仕事です。
指定される店舗は飲食店や美容室などが多いですが、通常通り利用して指定された情報を報告するだけの簡単な仕事となっています。
実際に給料が出るような形では無く、サービスの利用代金がキャッシュバックされる形が一般的なので、「稼ぐ」というよりも「生活費の節約」という面が強いです。
フードデリバリー
新型コロナウイルスの影響を受けて巣ごもり需要が増え、ウーバーイーツなどのフードデリバリーの仕事も人気が高まっています。
自転車やバイクがあれば仕事ができるので、都合が良い日に自分のペースで仕事ができる手軽さも人気です。
自転車で配達すれば適度な運動にもなるので、心身のリフレッシュ効果も期待できます。
給料は歩合制で、1回の配達で500円程度が相場となっているので、効率よく配達できれば時給換算で1,500円程度も実現できます。
ライター
WEBのコンテンツやブログ記事を執筆するライターも、手軽にできる点から人気が高まっています。
スマホだけで執筆できる案件もある上に、自分の経験や知識を形に残せるので、やりがいも感じやすい仕事です。
受注してから「○日以内に納品する」という日程的なノルマが課せられることが多いですが、文章を書くことが好きな人にとっては楽しく取り組めるでしょう。
ブログの運営もおすすめ
介護の経験や知識を活かせる副業は多くありますが、自らブログを運営することもおすすめです。
特に、介護福祉士などの難関資格を持っていることで、読者にとって有益な情報を提供できるようになるので、介護関連の資格を持っていると有利に作用します。
ブログを通じてアフィリエイト収入を得ることができるので、コツコツと続けることで安定した収益を上げられる点が魅力です。
ブログ運営をするメリットとして、下記のようなものが挙げられます。
- 情報発信力が鍛えられる
- 正しい情報を収集して、分かりやすく文章化するスキルが鍛えられる
- 自身の経験や知識を社会に還元できる
いずれも社会人として必須のスキルなので、ブログ運営を通じて自身のスキルを高めることができるでしょう。
一方で、ブログ運営のデメリットとしては下記のようなものが挙げられます。
- 収益化するまでに時間がかかる
- ほぼ毎日コツコツ続ける必要がある
- 誤った情報を載せると問題になる
ブログを収益化するためには、Googleアドセンスの審査に通過する必要があったり、そもそも読者がいなければ収益を上げることができないので、稼ぐまでに時間がかかってしまいます。
とはいえ、介護福祉士などの資格を持っていたり長年の介護経験があると専門性の高い記事を提供でき、読者を集めやすくなるメリットがあります。
そのため、文章を書くことが苦にならず、毎日コツコツ続けられる自信がある方は、ブログ運営も検討してみると良いでしょう。
在宅ワーク
在宅ワークは、家でスキマ時間にできる仕事なので本業に支障が出ずに取り組みやすいメリットがあります。
仕事の種類は、先述したライターやハンドメイドなどが代表的ですが、その他にもサイト制作や動画制作などの案件もあるので、自分の好みに合わせて仕事を選ぶことができます。
会社と契約せず、フリーランスで働く形が多いので、組織に縛られること無く自分のペースで働ける点も魅力です。
これらの理由から、在宅ワークは仕事と生活の調和を取りやすく、多様なニーズに応える柔軟性がある働き方として、多くの人々に支持されています。
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