介護士の平均年収は？初任給やパートの時給・今後上がるのかまで解説！

「介護士の年収ってどれくらい？」

「介護士が年収をアップさせる方法ってあるの？」

介護に関する人手不足が深刻化しつつある中、介護士の平均年収は低いと言われています。事業所から採用が困難であるという声も出ています。

介護士の平均給与はどの程度なのか、そして今後給与がアップする見込みはあるのでしょうか。

また介護士として年収をアップさせていくためにできることはどのようなことがあるのでしょうか。

様々な点から介護士の平均年収について解説していきます。

介護士の平均年収・給料は？

介護に携われている方の平均年収や給料については、雇用形態によって大きく異なります。

ここでは常勤と非常勤に分けて紹介していきます。

常勤（正社員）の平均年収

＜常勤（正社員）の平均年収＞

出典：厚生労働省「令和4年度介護従事者処遇等調査結果」,194p

厚生労働省の「令和4年度介護従事者処遇等調査結果」によると、介護職の平均月収は31.8万円とのことです。

この金額は平均基本給額(186,840円)に平均手当額(80,860円)、平均一時金額(50,530円)となっています。

この金額にボーナスが年間で50万円から60万円程度追加されるため、年収にして430万円前後となります。

令和3年度（平均月収316,610円）と比べると徐々に給与が改善している傾向にあります。

しかし日本における平均年収は2021年の時点で443万円であり、介護職の年収はいまだ平均よりも若干低いことが分かります。

参照：令和3年分 民間給与実態統計調査

一方でこの数値は平均値であるため、介護職であっても年収が1000万円を超える人も数は少なくなりますが存在しています。

非常勤（パート・アルバイト、派遣社員）の時給は？

非常勤の時給は1000円から1300円前後が多く、アルバイトに関しては最低賃金に近いことも多いです。

厚生労働省の令和3年度のデータによると、非常勤の介護職員の平均基本給額は1,130円となっています。（出典：厚生労働省「令和4年度介護従事者処遇等調査結果」)

さらに求人ボックスの求人データによると、介護職のパート・アルバイトの平均時給が975円、派遣社員の平均時給が1321円となっています。

パート・アルバイトと比較すると、派遣社員の方が時給が高いことが分かります。

介護福祉士など資格保有による年収の違い

介護職は無資格・未経験からでも始められるという魅力がありますが、資格の有無によって大きく給与が変わることに注意が必要です。

上の表は令和3年時点の厚生労働省の調査結果で、無資格者の平均給与は月29万3,060円なのに対し、介護福祉士の資格保有者の平均給与は35万6,310円と、1月あたり6万3,250円もの差があることが分かります。

年収で考えると平均して70万円以上の差があり、資格を持つだけで大きく待遇が変わってきます。より高い給与やキャリアアップを望む方にとっては、資格を取得することがとても重要になってきます。

出典：厚生労働省「令和3年度介護従事者処遇状況等調査結果」

介護士の生涯年収

上述のとおり、介護職員（常勤）の平均年収は430万円です。

介護士として40年勤続したと仮定すると、約1億7000万円ほどとなりますが、20代職員の給与は平均よりも低いため実際は1億7000万円よりも低い数値となることが推測されます。

ただし、介護士の給与は介護福祉士やケアマネージャーといった資格を取得することにより給与の額が上がるため、先ほどの平均年収の差を埋めることも可能です。

各資格の取得の時期が早ければ早いほど、生涯年収も高くなります。できるだけ早い段階で資格を取得することはより質の高いサービスを提供することにも繋がり、被介護者やその家族からも信頼を得やすくなるでしょう。

介護士の初任給

厚生労働省のデータより、介護職員1年目（勤続1年～1年11か月）の平均基本給は174,560円です。

出典：厚生労働省「令和3年度介護従事者処遇状況等調査結果」,279p

この額に、手当や一時金が追加されます。

経団連らの2021年度卒の新規学卒者決定初任給調査結果によると、大卒の初任給平均は約22万円、高卒は約17万円であり、介護職は大卒全体よりは低い、ということになります。

出典：経団連「2021年度卒新規学卒者決定初任給調査結果の概要」

ただし、大卒の初任給平均が22万円としても、ここ最近までは大卒初任給が19万円台後半という会社が多くあり、平均額も20万円を割っていました。

初任給の高い大手企業が新卒採用を減らしていたことが影響していることもありますが、その点から見ても介護職の初任給が水準から見て低いことはないということが分かります。

マイナビ介護職で求人を見てみる！

勤続年数からみる介護士の月収の推移

勤続年数別の月収推移は、以下の表のようになります。

介護業界では年功序列の形態が多く、年齢が上がれば勤続年数も上がる傾向となっています。さらによく見ると令和3年から4年で緩やかに月収が上昇していることが分かりますね。

こちらでは、厚生労働省データの介護職員の平均給与額等（月給・常勤の者）を引用しています。

出典：厚生労働省「令和4年度介護従事者処遇状況等調査結果」,271p

勤務する介護施設別の平均給与

勤務する介護施設によっても平均給与が異なります。こちらも令和3年度の厚生労働省のデータを参考に記載します。

出典：厚生労働省「令和4年度介護従事者処遇状況等調査結果」

この金額も先ほど同様に、基本給に一時金などを足した金額となっています。

施設によって平均給与が5万円から7万円の差が出ていることが分かります。

こちらも令和3年度と比べても、1～2万円ほど給与がアップしている施設が多いようです。

あくまで平均給与が違うということで、勤務先によっても異なりますので、詳細は各施設に確認する必要があります。

雇用地域・都道府県別の介護士の年収

雇用地域や都道府県別によっても、介護士の給与は少し異なります。

ここではその違いをデータをもとに解説していきます。

年収が高い都道府県

＜介護職員（医療・福祉施設等）の年収が高い都道府県ベスト5＞

出典：e-Stat政府統制の総合窓口「令和4年賃金構造基本統計調査」

上記は平均年収が高いトップ５の都道府県です。やはり人が集まる関東地方や近畿地方などは、平均年収が高い傾向にあります。

都市部やその周辺には介護施設の数も多く、人手不足の点から求人も多いことが要因にあると言えます。

さらに、都心の方が平均給与も高いことから「給与が低くなりにくい」ともいえます。TOP5には入っていませんが、東京都も383万円と高い水準になっています。

年収が低い都道府県

＜介護職員（医療・福祉施設等）の年収が低い都道府県ワースト5＞

出典：e-Stat政府統制の総合窓口「令和4年賃金構造基本統計調査」

上記の表が介護職員の平均年収で低い自治体を集めたものです。

集計していくと、年度によって細かい結果は異なりますが、都市圏から離れれば離れるほど平均収入が低くなる傾向があります。

地方は最低賃金が低く、雇用条件がなかなか改善されていない現状があります。

また地方は都市部よりも人手不足が深刻で、仕事量が比較的多い場合があり、割に合わないと感じてしまうかもしれません。

年齢・男女別の介護士の年収

年代別の介護職員の年収

こちらの表は厚生労働省の介護職員（医療・福祉施設等）の所定内給与額から一時金や賞与などを加えた独自年収データとなります。参考程度にご覧ください。

出典：厚生労働省「令和3年賃金構造基本統計調査 結果の概況」

このように介護職員の年収は数年単位で5～10万円ほど上昇しているのが分かります。そして、40代前半でピークを迎えていることが特徴です。

50代を過ぎると体力の衰えから、遂行できる業務が減ることが理由に挙げられます。

男女別の介護職員の年収

出典：厚生労働省「令和4年賃金構造基本統計調査」

上記の表から分かるように、男女別で顕著に年収が異なることが分かります。

身体的負担が大きい仕事であるために、重大な仕事や長時間勤務の労働に男性が担っている傾向があるとも言えるでしょう。

しかし、介護業界でも待遇の男女差をなくそうとしている施設が増えてきています。今後の動向を見守っていきましょう。

介護士の年収が低い理由

介護士の給与や年収は低いと言われています。

実際にデータを見ても、日本の平均年収よりも低くなっており、決して稼げる職業とは言えません。

ここでは、介護士の給与や年収が低いと言われている原因を解説していきます。

専門性に重点が置かれていない

介護士の給与が低い原因の一つに、介護士の採用等において、専門性が重視されていないことが挙げられます。

介護士は医療福祉の職種の一つであり、本来であれば専門性が重視されていても良い状態であることは確かです。

しかし、世間一般的には「誰にでもできる仕事である」と思われてしまっているところがあります。

それは現時点において、無資格・未経験であっても仕事としてスタートしていける点が挙げられます。

また、人手不足であるという点においても、希望したらすぐに仕事が始められる点においても重要性に重点が置かれていない原因となっています。

介護報酬には上限が存在する

事業者が、利用者からいただく介護報酬には上限が設定されています。

そのため、介護施設はどれだけサービスを改善したとしても、そのサービスによって利益が上がるということに反映されにくい形となっています。

その理由は、介護報酬額は介護の度数によって金額が変動されるものであるからです。

よって、介護士の給料も自由に上げられないというのが現状です。

介護業界は内部留保額が高い傾向にある

介護業界は、施設経営の安定を図るために、内部留保額が高い傾向にあります。

内部留保とは、施設運営などの経営の安定を考慮した資産のことであり、これに充てた額は給与に反映されないのが一般的と言われています。

厚生労働省の内部留保調査の結果によると、社会福祉法人が運営している特別養護老人ホームの1施設あたりで内部留保されている額は1.6憶円と集計されています。

内部留保の額が高くなるほど、それだけ介護士に対する報酬も低くなってしまいます。

出典：特別養護老人ホームの内部留保について（平成25年5月31日）

非正規職員は昇給しにくい

介護業界未経験で、資格をもたない人が介護職に就くときは、派遣やアルバイト、パート等の非正規雇用で勤務し始めることが一般的です。

非正規雇用は正社員雇用と異なり、昇格や昇給制度が整備されていない施設が多く、待遇の改善を期待することが非常に難しい状況に陥りやすいです。

介護職の中には非正規雇用者が多く、昇給があまり望めない業種であるというイメージがついています。

今後介護士の給料は上がるのか

介護業界は現在深刻な人手不足となっています。

介護職に対する過酷な現場の仕事に対して、それに見合った給与がないと見られている傾向があるためです。

実際、令和3年度時点での介護職員数は214万人であるのに対し、2025年には約243万人、2040年には約280万人の介護職員を確保する必要があるとされています。

このままでは深刻な人手不足になり、介護サービスの質も必然的に低下してしまうでしょう。

出典：厚生労働省介護人材確保に向けた取り組み 第8期介護保険事業計画に基づく介護職員の必要数について

そのために、介護職に対して人材流入できるように、政府も様々な施策を実施しているところです。

その例として、復職支援であったり介護報酬の改定なども行っています。

まだまだそうした施策に対しての魅力が足りない点もあります。

しかし介護に対する重要性と、今後ますます需要が高まる点を考慮すると、介護職に対する待遇が改めて見直しが検討されていく可能性も高いと考えられます。

今後、働き手の確保と定着のため、取り組みが加速していくかもしれません。

待遇は改善されつつある

国は介護職員の人員不足を解決するために、介護職員の給料を上げる施策を行っています。

具体的には介護職員処遇改善加算や介護職員等特定処遇改善加算などです。

施設がこれらを取得すると、施設の介護職員に対して国から加算を受け取ることができ、介護職員の給料に還元してもらうことが期待できます。

介護系資格でキャリア・年収アップを狙おう

先ほどもお伝えしたとおり、介護職において資格を保有しているかしていないかは、キャリアの面で大きな違いを生み出します。また資格を取れば手当てが付いて給与にも反映されます。

もし転職することになっても、資格を持っていることで有利に進めやすくなるでしょう。

介護士としての順調なキャリアアップを目指したい、転職の成功確率を上げたいという方は積極的に資格を取得していくのが良いでしょう。

介護に関連する、取得がおすすめな資格に関してはこちらの記事でも紹介しています。

ここでは介護の資格について、介護福祉士とケアマネージャーの2つをピックアップして解説していきます。

介護福祉士の資格取得

介護福祉士は、介護に携わる方の多くが取得を目指される資格です。

実際に、介護の仕事に携われている方のうち58.2％の方が介護福祉士の資格を保有しているというデータが出ています。

参考：介護労働安定センター「令和2年度 介護労働実態調査結果について」

介護士を無資格や未経験でスタートしたとしても、働いていく中で介護福祉士資格の取得をすることで資格手当をもらうことができます。

介護士の仕事は人と接することが基本となっており、そのことにストレスを感じない人や、介護の仕事にやりがいをもって取り組める人は介護福祉士の資格を取得して介護のエキスパートになることをおすすめします。

資格手当は、介護職員初任者研修、実務者研修、介護福祉士の順で金額が上がっていきます。

介護福祉士は国家資格となるため、全国各地のどこでも国の認めた介護士として働くことができます。

また、介護福祉士の資格を取ると資格手当が出て、その後に施設の管理者として働いていくなどのキャリアアップにもつなげていけます。

実務経験から資格をとる

介護福祉士の資格を取るには、3年以上の介護実務の経験を積んでおくことと、介護職員実務者研修の資格を取っておく必要があります。

このことから、介護福祉士の資格を取るには最低でも3年はかかることになります。

3年の実務と介護職員実務者研修の資格取得の2つがあることで、国家試験を受ける資格を得ることになります。

福祉系高等学校を卒業する

福祉系の高等学校、または福祉系の特例高等学校を卒業してから国家試験を受けることで、介護福祉士の資格取得を目指すことができます。

将来の夢が子どもの頃から介護をやっていきたいと考えている方におすすめであり、高校在学中に介護技術講習を受けていると実技試験が免除になるなどがあります。

養成施設を出る

介護福祉士の資格を取得する方法の最短ルートは養成施設を出ることです。

養成施設に通うと最短で1年、介護福祉関連の学校を卒業していなくとも2年で介護福祉士の受験資格を得られます。

実務経験からスタートすると最低3年かかりますが、養成施設に通うと短期で資格を得られるチャンスがあります。

ただし、短期大学や専門学校に通う必要がありますので、お金と時間を費やすことになります。

ケアマネージャーになる

介護福祉士などの国家資格を所有し、5年以上の実務経験と従事した日数が900日以上の方が受験資格を持つ、介護を必要とする方と介護サービスを行う事業所や施設の橋渡し的役割を担うのがケアマネージャーです。

この資格を取得すると、介護福祉士と同様に資格手当を得ることができます。

介護を通じて利用者の気持ちをもっと把握し、親身になって話を聞いて取り組んでいきたいという方におすすめの資格です。

ケアマネージャーの資格概要については、以下の記事で詳しく解説していますので、併せてご覧ください。

以下ではケアマネージャーになるための流れを解説します。

受験資格を得る

ケアマネージャーの資格を得るには、以下のうちいずれかの国家資格を持ち、それぞれの実務を5年以上経験している方が該当します。

• 医師

• 歯科医師

• 薬剤師

• 保健師

• 助産師

• 看護師

• 准看護師

• 理学療法士

• 作業療法士

• 社会福祉士

• 介護福祉士

• 視能訓練士

• 義肢装具士

• 歯科衛生士

• 言語聴覚士

• あん摩マッサージ指圧師

• はり師

• きゅう師

• 柔道整復師

• 栄養士

• 管理栄養士

• 精神保健福祉士

または、生活相談員や支援相談員など、相談援助業務に従事した機関が5年以上携わった方が該当します。

介護支援専門員実務研修受講試験を受ける

介護支援専門員実務研修受講試験とは、事前に介護保険制度や要介護認定といった、居宅サービスの計画などに関する必要な専門知識などがあるかどうかを確認するために行われるものです。

受験資格は、保険・医療・福祉に関する法廷資格に基づく業務に従事した期間、相談援助業務に従事した期間が5年900日以上あり、援護を必要とする人に対して直接援助することが業務であるとして明確に位置づけられていることが必要です。

この試験を受けても国家資格としての資格はありませんが、価値のある資格ですので受験することをおすすめします。

実務者研修を受ける

資格を取得するためには、厚生労働省で定められている450時間のカリキュラム修了が必須要件となってきます。

ただし、介護職員初任者研修などで事前に保有している資格によっては、免除されるカリキュラムもあるため、受講前に確認しておく必要があります。

また、このカリキュラムに沿った講座を多くの会社が用意していることから、そちらの講座を受講することで実務者研修を受けることができます。

ケアマネージャー試験の難易度・合格率などの具体的な内容は、以下の記事で解説していますので、 詳しくはこちらをご確認ください。

介護士が給料をアップするその他の方法

ここまで資格取得による給料アップについて触れてきましたが、そのほかにも介護士の給料は様々な形でアップさせていく方法が存在しています。

以下ではその方法について具体的なものを挙げていきます。

ただし、給与条件は施設や地域によって異なるため、自身の希望や条件に合わせて適切な選択を行うことが重要です。

生活指導員になる

生活指導員という資格は存在していません。

ただし、誰にでもなれるというわけではなく、社会福祉士、精神保健福祉士、社会福祉主事任用資格の資格を持っている必要があります。

上記の資格を持っている方であれば、未経験であったとしても生活指導員としてなれるチャンスがあります。

無資格であったとしても、2年以上の介護実務経験があるなどの要件が満たされていれば、生活指導員になれることもあります。

ご家族の悩みや相談を親身に聞いてあげたいと思える方におすすめです。

生活相談員の仕事内容については以下の記事で解説しています。

夜勤手当をもらう

介護施設では、24時間体制で取り組まなければならないことから、寝静まった夜に働く夜勤があります。

夜勤の場合は通常の給与とは別に夜勤手当が発生します。

昼に働くよりも時給が上がるため、夜であっても働いて稼ぎたいと思える方、体力に自信がある方にはおすすめの手当です。

施設によってその金額も変わるため、事前の確認は必要です。

管理職になる・役職に就いて昇給を狙う

介護の管理職になるためには、施設の形態によって異なる資格に対して要件をクリアする必要があります。

ホーム長、管理者、施設庁などといった呼び方は複数存在しますが、どれも施設全体の管理を行う役職であることには変わりありません。

役職に就くと、施設の管理に対する責任を負うことになりますので、その分給与にも反映します。

施設のトップとして責任を持った仕事もやっていきたいという方におすすめです。

勤続年数を積む

介護の仕事を継続して取り組んでいくことで、給料は上がっていく傾向にあります。

飽きずに同じ仕事をずっと続けていくことに自信がある方は、介護の仕事を継続して取り組んで給与を上げていく可能性が高いために、辞めずにやっていくことをおすすめします。

他業種でも勤続年数で給与が上がる傾向が必ずしもあるとは言えませんので、その点を考えると長年働ける職種であると言えます。

待遇の良い職場に転職する

先ほどもご説明しましたが、介護業界の中でも、都道府県や施設によって給与の差はあります。

そこで、今働いている施設を離れて、別の都道府県であったり待遇の良い施設を探すという方法もあります。

今働いているところでどうしても希望が見いだせないという方におすすめです。

また、介護業界を離れて、より待遇の良い業界を見つけて転職することもできます。

介護職が給料を上げられるおすすめ転職サイト

より良い待遇の職場に行きたいという方は、転職サイトを使った転職活動を行うことがおすすめです。 この見出しでは、より良い職場を見つけられるおすすめの転職サイト3つについて紹介していきます。

マイナビ介護職

画像出典：マイナビ介護職公式サイト

マイナビ介護職は、専任のアドバイザーが転職相談やサポートを1対1で担当してくれる転職エージェントです。

マイナビ介護職は大手の企業が運営していることもあり介護職転職エージェントのなかで認知度No.1です。

※介護士を対象とした人材紹介サービス19社における調査結果（GMOリサーチ株式会社）（2021年7月）

求人数も20万件以上と豊富な取り扱いを誇ります。特に都市部の求人に強いため、現在の職場の給料が安すぎると感じている方にとっては良い求人を見つけやすいと言えます。

給与アップの交渉もキャリアアドバイザーに任せることもできるため、働きながら転職活動を進める上で、おすすめできる転職エージェントです。

マイナビ介護職で求人を探す！

介護ワーカー

※画像出典：介護ワーカー公式サイト

介護ワーカーは、評判・実績ともに優れた介護職転職サイトです。 求人の数が多く、正社員転職を希望する方や半年など短期間で転職可能な職場をお探しの方など、様々な人のニーズにあった求人を見つけることができます。

さらに担当者のサポートも口コミで評判であり、面接の日程調整や条件交渉などの面倒な手続きの代行だけでなく、ESの書き方や面接対策までしっかりフォローしてくれます。 年間転職成功実績1万件という実績をほこる会社なので、安心して登録することができるでしょう。

介護ワーカーで求人情報を見てみる！

カイゴジョブ

画像出典：カイゴジョブ公式サイト

カイゴジョブは東証一部上場企業が運営する介護職・介護福祉士専門の転職サービスです。

「カイゴジョブ」と「カイゴジョブエージェント」という2つのサービスがありますが、担当者がついて転職をサポートしてくれる「カイゴジョブエージェント」の方がよりおすすめです。

カイゴジョブエージェントのアドバイザーは給与や福利厚生などの目に見える条件をしっかり確認してくれます。 また、職場の理念や雰囲気の相性なども考慮した転職サポートをしてくれるので、転職後に人間関係等で後悔することも少ないと考えられます。

また、カイゴジョブエージェントはカイゴジョブと合わせて7万件以上の求人数を持っており、都市部だけでなく全国各地の求人から転職先の候補を探せるので、どのような職場を探している人でも希望に合った職場を見つけられる転職サイトと言えます。

カイゴジョブエージェントで転職先を探す！

介護士の平均年収についてまとめ

介護士の平均年収は介護施設や勤続年数のほかにも、都道府県や周辺地域の環境によっても変化があることが分かりました。

他業種と比較して年収が低いと思われていますが、介護に対する需要が今後ますます増えていくことが予想されていることから、現在の給与形態に関しても見直しを図る可能性は十分あります。

勤続年数と資格取得による給与アップも見込める点も含めて、介護士としての平均年収が今後アップしていくことが期待できます。

年収アップを目指す際は、自身の現状について把握し、できることを実行に移していくのが大切と言えるでしょう。