老老介護・認認介護とは｜実態や原因・問題点から解決方法まで紹介

「老老介護しなければならなくなったらどうすればいいの？」

「老老介護を防ぐ対策法が知りたい！」

少子高齢化に伴い、現在老老介護が問題になっています。

そこで、この記事では、老老介護の意味や実態、認認介護とは何か、老老介護になった場合の解決策、老老介護を防ぐための対策など、老老介護について詳しくお伝えします。

現在老老介護をしている方、ご家族に高齢者がいる方はぜひ参考にしてみてください。

老老介護とは

老老介護とは、65歳以上の高齢者を65歳以上の高齢者が介護している状態を指します。

例えば、

• 65歳以上の夫を65歳以上の妻が介護している
• 65歳以上の親を65歳以上の子供が介護している

といったケースのことです。若い家族がいない、施設に入居するお金がないなどさまざまな事情で老老介護をしている世帯が増えています。

認認介護も問題視されている

認認介護とは、認知症の高齢者が認知症の高齢者を介護している状態を指します。

認認介護は老々介護が深刻化した状況であり、問題視されています。

厚生労働省による2019年の国民生活基礎調査では、介護が必要となった主要な原因で最も多かったのは認知症でした。

つまり、認知症の方への介護や認認介護は増加していると言えます。

MCI（軽度認知障害）にも注意

MCI（Mild Cognitive Impairment）は「軽度認知障害」という意味の言葉です。

MCIとは、認知症まではいかずとも、認知症に似た症状がすでにみられる人を指します。

MCIの人が認知症患者を介護する、夫婦ともにMCIであるなど介護が大変な状況であれば、このようなケースも認認介護といっても過言ではありません。

老老介護の実態を知ろう

現在、老老介護の実態はどのようになっているのでしょうか。

高齢者介護世帯の半数以上で老老介護

高齢者世帯では、どのくらいの割合で老老介護が行われているのでしょうか。

以下の調査は、要介護者と主な介護者の年齢がどのくらいなのか、その推移を調査したものです。

要介護者等と同居の主な介護者の年齢組合せ別の割合の年次推移(2016年は熊本県を除く）

参考：厚生労働省令和4年国民生活基礎調査Ⅳ介護の状況

令和4年の国民生活基礎調査によると、65歳以上の高齢者のみの世帯は全体の31.2％でした。

65歳以上の高齢者のみの世帯は、総数も割合も30年以上右肩上がりを続けています。

また、65歳以上の要介護高齢者がおり、かつ介護する側も65歳以上である老老介護の世帯は63.5％であることがわかりました。

また、介護する側もされる側もともに75歳以上の世帯も30％を超えています。

高齢夫婦の11組に1組は認認介護

令和4年度国民生活基礎調査では、介護が必要になった原因で2番目に多かったのは脳血管疾患で16.1%、そして一番多かったのが認知症で16.6%でした。

要介護1以上では、認知症が原因で要介護状態になったケースは26.4％と、4人に1人以上の割合です。

このように認知症で要介護になる人が多い中、老老介護も増えています。老老介護世帯で夫婦ともに要介護者の状況では、2人とも認知症であることも珍しくはありません。

80～84歳での認知症出現率は21.8％とのデータがあります。このデータに基づくと、2人とも80歳程度の老老介護世帯では、認認世帯は21.8％×21.8％×2＝9.5％という数式で計算できます。

つまり、ともに80歳～84歳の夫婦の世帯では、11組に1組が認認介護世帯であると言えるのです。

MCIも増加

3,079万人いる65歳以上の高齢者のうち、MCI（軽度認知障害）の人は13％、つまり400万人にも上るとのデータがあります。

認知症と診断された15％（約462万人）と合わせると、65歳以上の3.6人に1人が何らかの認知障害を持っていると推測されるのです。

つまり、

• 認知症患者を介護する人がMCI
• 介護する側もされる側もMCI

といった認認介護世帯予備軍まで入れると、28％×28％×2＝15.7％と計算できます。

つまり、現在はともに65歳以上の夫婦の6.3組に1組がMCIを含む認認介護世帯ということになります。このような世帯は、今後ますます増加していく可能性が高いでしょう。

老老介護の問題点・リスク

老老介護は、具体的に何が問題なのでしょう。老老介護によって生じるリスクを解説します。

精神的にも身体的にも疲弊する

老老介護の介護者は、要介護者も含めいろいろな立場の人との関係に精神的にも身体的にも疲れてしまう傾向にあります。

例えば精神面では、よかれと思ってしたことが要介護者に伝わらない、要介護者の言動に我慢ができなくなるなどの問題が生じます。

また、家族や親族が介護に非協力的で、自分一人で介護をしなければならないケースもあります。

そんな中、ケアマネージャーなどの介護スタッフと相性が合わないと、精神的負担は増大していくでしょう。

また、身体的にも非常に疲弊が激しくなるのが老老介護の特徴です。

介護では要介護者の体を毎日何度も持ち上げる必要があり、腰・ひざ・腕など体のいたる部分に負担がかかります。

要介護者が深夜に起きてしまえば介護者は睡眠を取ることができないため、要介護者は睡眠不足に陥りやすい傾向もあります。

共倒れになりかねない

介護する側が高齢だと、上記のような介護の精神的・身体的負担に耐えられなくなることが多くあります。

介護者自身の健康悪化やストレスの増大、介護ができなくなることが、要介護者の孤独感や不安感の増大につながりうるのです。

その結果、介護できなくなり、介護する人がいなくなってしまうことも考えられます。

要介護者も家族などの介護者側も、双方が平穏な生活を送れなくなり、共倒れしてしまうことになりかねません。老老介護は避けなければならない問題なのです。

介護に時間が多分にかかる

若い人でも介護は負担が大きいものですが、高齢者にとっては心身への負担がさらに大きくなってしまいます。

高齢になると体力がなくなったり、動作が遅くなったりするため、介護に時間がかかってしまいます。

例えば、自己介護や身の回りのこと、トイレや入浴などに時間がかかることがあります。高齢者のペースに合わせる配慮をしなければなりません。

そのような状態では適切な介護ができないケースもあり、介護される側の負担も大きくなることもあるのです。要介護度の重さによって、お互いの負担はさらに増えていきます。

その他様々な問題につながる

近年、近所や地域の交流が薄れ、親族との関係も疎遠になりがちです。そのため、介護者は他に介護を手伝ってくれる人がいないことから介護に専念せざるを得ず、外出ができなくなっていきます。

すると運動量が少なくなるため、介護者の身体能力はさらに衰えていきます。また、介護に時間を取られ趣味などを楽しむことができなくなることで、余裕が失われていくことにも注意しなければなりません。

このような、誰にも介護の悩みを相談できないことなどから介護鬱に発展することもあります。

これがエスカレートすると、ときには介護放棄や介護殺人に繋がってしまいます。

認認介護はより問題がある

認認介護の場合、上記の問題に加え、さらにさまざまな問題が起こります。例えば、介護される側が自分の体調の変化を把握できないことから、体調に合った適切な介護ができないことも考えられます。

また、服薬や食事の管理ができないため、介護される側が体調を崩しやすくなることがあります。

さらに、認認介護での介護する側、される側両方に言えることとして、金銭感覚がわからなくなってしまうことは大きな問題です。

詐欺に遭ってしまったり、ATMの使い方がわからなくなりお金が引き出せなくなったりするなど、お金の管理が自分たちでできなくなってしまいます。

また「介護される側の体調が急変した」「料理をしていて火事を起こしてしまった」など緊急事態のときに対応できないことで、不慮の事故が起こりやすくもなります。

老老介護が起きる原因

老老介護はなぜ起こってしまうのでしょうか。老老介護が起きる原因となる4つの問題を解説します。

少子高齢化で介護者の年齢が高くなっている

医療の発達や介護サービスの質の向上により長寿化社会・少子高齢化社会が進む中、子供の数は減り続けており、高齢者の親を介護する子供も減ってきています。

子供がいても、介護ができる子供がいないと、高齢の親が介護者にならざるを得ないケースもあります。

このように、少子高齢化によって高齢者が介護者となり、老老介護になってしまうケースが増えているのです。

高齢者が介護を担う場合、その身体的・精神的負担は大きく、日常生活の制約や孤立感を抱えてしまう可能性は大いにあると言えるでしょう。

生活スタイルの変化

核家族化、女性の社会進出、晩婚化など、社会全体での生活スタイルの変化が老老介護に繋がっています。

例えば、核家族化により同居する家族が減っているため、子供が親の面倒を見ることが難しくなっています。

また、晩婚化が進んでいる現在、親の介護と育児が同時期になってしまうケースも多いです。

この場合育児を優先せざるを得ないため、親の介護ができないという人も増えています。

現行の介護保険制度にも問題がある

現行の介護保険制度は、介護者として「若くて体力があり、時間に余裕がある家族」を想定しています。

そのため、家事援助などの軽いサービスは不要であると想定しており、高齢化が進み老老介護が一般化した現在、介護保険制度は現実に即していません。

老老介護の現状に合わせ、生活支援サービスを充実させ、配食や見守りなどで介護者の負担を軽減する必要があります。

下の見出しでは、介護サービスについての説明をしていきます。

お金など高齢者自身の問題

当事者自身の問題から老老介護に繋がってしまうことがあることにも注意が必要です。

例えば、老後破産などのお金の問題により、介護サービスを利用したくてもできないことがあります。

また、他人に介護を任せることに抵抗を覚える高齢者は多いため、介護の負担を抱え込み誰にも助けを求められず老老介護になってしまう場合もあります。

老老介護を防ぐには、このような高齢者特有の問題も考慮することが必要です。

老老介護を未然に防ぐための対策

家族との相談

家族間で日頃から介護の話をしておくことも大切です。

介護される本人の考えはもちろん重要ですが、介護する側である家族にもさまざまな考えがあります。

家族で介護に関する共通認識を持っておけば、突然介護が必要になったときスムーズに対応ができます。

例えば、

• 自宅で妻に介護してほしい
• 介護が必要になったら子供と同居して、子供に介護してほしい
• 仕事が忙しく介護ができないので、親には施設に入ってほしい

など、介護される側、介護する側それぞれの希望を話し合い、実際に介護が必要になったときどうしたいか話し合っておくことがおすすめです。

自分も家族も介護知識を増やす

介護のスキルがないために、介護する際に余計な身体的負担がかかったり、要介護者とのコミュニケーションが上手くいかなかったりして、ストレスになってしまうことも考えられます。

特に、移動介助、排泄介助、おむつ交換などでそのような問題が起こりがちです。

介護のスキルを学んでおけばお互いに信頼が生まれ、介護が円滑に行えるようになります。

自治体では、家族のための介護教室が開催されていることがあります。家族で一緒に介護を学んでおくのはよい心がけです。

お住まいの自治体で介護教室が開催されているか調べ、開催されていたら家族で参加することをおすすめします。

健康な生活を送る

日常的に適度な運動をしておき、健康に気を付けることは重要です。

また、読書をする、文章を書く、趣味に没頭するなど、意識して積極的に頭を使うことも効果的です。

これらの活動は、家族や友人などと行うことでコミュニケーションが深まるメリットもあります。

その結果、体調の変化にも気付きやすくなるため、このような活動は一人ではなく誰かと一緒に行うことが重要です。

健康な身体と心を共に保つために、人とのつながりを大切にし、積極的に関わる姿勢を持ちましょう。

地域コミュニティとのかかわりも解決策の一つ

「遠くの親類より近くの他人」という言葉があるように、遠いところに住んでいる親戚よりも近所の人を頼った方がよい場合もあります。

厚生労働省の「第13回中高年者縦断調査の概況 」では、

友達づきあいや家事等をいつもしている者は、「しない」者より、健康状態が「よい」と思っている割合が高い。参考：厚生労働省「第13回中高年者縦断調査の概況」

という結果が出ています。日頃から地域のコミュニティに積極的に参加し、地域の人々と関係性を築いておくことも効果的です。

老老介護になった際の負担軽減策

老老介護になった場合には、抱え込まずに誰かに相談することが大切です。

このトピックでは、老老介護になったとき、どのようにすれば共倒れにならず負担を軽減できるのか解説します。

体調に変化があればすぐ病院へ

高齢者は、体調が悪くても病院に行かず我慢してしまいがちです。しかし、高齢者の場合、知らない間に体調に変化があったり、介護の必要性が高まったりしていることもあります。

かかりつけ医を作り長期的に体調を把握するようにして、健康を維持していくことが大切です。

できるだけ健康を維持することにより、もし老老介護になったとしても負担が軽減できます。

プロ・専門家への相談

介護支援のためのサービスはさまざまあり、介護者が相談すれば、プロが具体的な対策・解決策を示してくれます。

老老介護で状況が悪化していても、相談することで状況がよくなることもありますので、困ったときには以下の機関へ相談してみてください。

居住地の自治体

お住まいの自治体の役所にある高齢者や介護専門の相談窓口では、要介護認定の申請や介護保険制度の手続きだけではなく、介護の悩みや疑問などの相談も受け付けています。

本人が相談したくても窓口に行けない場合は、家族が代理人で出向いても相談可能です。また、電話相談ができる自治体もあります。

医療機関の相談室

突然介護が必要になったときには、病院に相談するのも方法の一つです。

病院にいる医療ソーシャルワーカー（MSW）などの専門家が、介護サービスの提案や、今後の生活へのアドバイスなどをしてくれます。かかりつけの病院で相談に乗ってくれるか、確認しておくとよいでしょう。

ケアマネージャーや居宅介護支援事業所

要介護1以上に認定された場合は、居宅介護支援事業所にも相談できます。

居宅介護支援事業所にはケアマネージャーがおり、在宅介護をする際のケアプランの作成や介護相談、介護サービス事業者との連絡調整をしてくれます。

地域包括支援センター

地域包括支援センターは、高齢者が自分らしく生活できるよう、住まい・医療・介護・予防・生活支援などのサービスの包括的な提供を実現するための機関です。

この包括的なサービスの提供は地域包括ケアシステムといい、2025年を目処に実現が目指されています。

地域包括支援センターは全国の自治体にあり、センターの数は全部で5,000以上です。

地域包括支援センターは、自治体や自治体から委託を受けた在宅介護支援センター設置者、社会福祉法人、医療法人、NPO法人が運営しています。

介護サービスの利用

要介護認定を受けていれば介護保険サービスを利用することができます。

ただ、要介護認定を受けていなくても利用可能な自治体や民間のサービスは多数あります。

要介護認定がない方でも、利用できるサービスがないか自治体などに問い合わせてみることをおすすめします。

以下のトピックでは、介護サービスを詳しく解説します。

おすすめの介護保険適用のサービス

ここからは、介護保険が適用される介護サービスの中からおすすめのものをご紹介します。

訪問介護・訪問入浴介護

訪問介護、訪問入浴介護は、ホームヘルパーが自宅に訪問し、排泄、入浴、食事介助など、身体介護や生活支援、通院時の外出支援を行ってくれるものです。入浴介助は、専用の浴槽を持ち込み行います。

訪問介護、訪問入浴介護は、要介護1以上に認定されている人が利用できます。なお、要支援の方は介護予防訪問介護が利用可能です。

訪問介護は、要介護者が自分でできないものや、食事、入浴など日常生活の支援を行うものです。

サービスに含まれない項目もありますので、できるものとできないものは事前に確認しておいた方がよいでしょう。

デイサービス

デイサービスとは、要介護者が介護施設に通所し、生活支援やレクリエーションを受けられる日帰りのサービスです。

デイサービスに通う際は自宅まで送迎してくれるため、家族の負担もなく、利用者本人も無理なく通えます。

デイサービスは家に閉じこもってしまうことを防いだり体を動かす訓練をしたりするため、認知症や寝たきりの予防をすることが可能です。

ショートステイ

ショートステイとは、介護施設に宿泊するサービスのことです。利用期間は数日から1カ月ほどで、要介護者は宿泊中に介護を受けたり、機能訓練を受けたりして過ごします。

ショートステイは、介護者の出張や冠婚葬祭などにより介護ができない状態であることや、家族の心身の負担を軽くしたいなど、定められた条件に当てはまる場合に利用できます。

介護保険外のサービスの活用を

介護保険では行える介護サービスが定められています。それ以外の介護サービスが介護保険外サービスです。介護保険外サービスは自治体や民間企業が行っています。

介護保険サービスは要介護認定を受けている方が利用できますが、介護保険外サービスは高齢者ならどなたでも利用可能です。

ケアマネージャーや地域包括支援センターに相談したり、ネットの口コミを確認したりして、介護保険外サービスの利用も検討することをおすすめします。

具体的な内容

介護保険では、同居家族がいる場合には生活支援が行えません。そのため、同居家族がいる場合の買い物、洗濯、調理などといった日常生活支援は、介護保険外サービスとなります。

また、墓参り、旅行の付き添いなどリハビリ目的ではない行為も介護保険外サービスです。

介護保険外サービスにはその他にも、配食サービス、外出の付き添い、安否確認などがあります。

同居ではなく介護施設への入居

ここまで、介護での負担を減らすための対策・解決策をご紹介してきました。しかし、これらを試してみても介護が負担になる場合には、無理をせず介護施設を利用することをおすすめします。

介護をすることにより、介護者の生活が不幸なものになるのはよいことではありません。また、要介護者の安全な生活の確保ができなければ元も子もないと言えます。

施設入居について、在宅介護をスムーズにできているうちから調べておくことをおすすめします。

サ高住の利用がおすすめ

介護施設には介護付き有料老人ホームなどいくつか種類があるため、それぞれについて特徴を把握しておくことが必要です。

ここでは、学研ココファンが特におすすめするサービス付き高齢者向け住宅について、ご紹介します。

一般的な老人ホームより負担額が少ない

一般的な介護施設は入居一時金、月額利用料などが負担になりますが、サ高住は比較的安い費用で利用できます。

サ高住は入居時に敷金などがかかるだけで入居一時金はないのが一般的であり、初期費用を低く抑えられるのがメリットです。

また、必要なサービスのみに限定して利用することができますので、費用を抑えながら充実・安心の介護サービスを受けることができます

公的施設よりも入居に余裕がある

特別養護老人ホームなどの公的施設は安い費用で利用できるため人気があり、空きが少ないことが多く入居待ちが必要である場合がほとんどです。

しかし、サ高住は民間の事業者が運営している上に、現在全国各地に施設を増設しておりますので、入居待ちで悩む必要はありません。

「在宅介護で限界を迎えているため、少しでも早く入居したい・・・」とお考えの方にはうってつけの施設となっております。

老老介護についてまとめ

老老介護の意味や実態、老老介護の対策法や解決策などを解説しました。

老老介護にならないよう、事前に対策を取っておくことが望ましいですが、もし老老介護になってしまったときでも負担を軽減する方法はさまざまあります。

老老介護になってしまっても、思いつめずに相談したり介護サービスを利用したりして、できるだけ負担を軽減しましょう。

それが難しい場合には、無理をせず施設入居を検討することをおすすめします。