看護師の退職金はいくら・いつからもらえる？勤続年数・職場ごとの平均額や相場も紹介

「看護師の退職金制度について知りたい！」

「何年目くらいから退職金は支給されるの？」

このような疑問をお持ちの看護師の方も多いのではないでしょうか？

年金と並んで老後の生活を支える柱となる退職金ですが、職場によって退職金制度の有無は異なります。

また、退職金制度にもいくつか種類があるので、何年目からもらえるか・いくらもらえるか・いつもらえるかも職場によって違いがあります。

こちらの記事では、看護師の退職金制度について、勤続年数・職場ごとの平均額などを絡めて紹介していきます。

退職金に関する疑問を持っている看護師の方に役立つ内容となっているので、ぜひ最後までお読みください!

看護師の退職金事情について

まずは、看護師が退職金をもらえるのかどうかを見ていきましょう。

退職金の導入は義務ではない

看護師に限った話ではありませんが、退職金制度は法律などによって定められているわけではありません。

あくまでも企業単位で支給判断が決められているので、退職金がもらえるかどうかは「勤務先による」というのが結論です。

退職金は「従業員に対する企業の感謝の形」という性格を有しており、また老後の生活に充てるという意味合いも込められています。

厚生労働省の「平成30年就労条件総合調査」によると、医療・福祉業界全体で退職金制度がある企業の割合は87.3％と、9割近くが制度を採用しています。

なお、退職金制度の有無や詳細を確認する際には、労働基準法で定められている通り、勤務先の就業規則をチェックすることが重要です。

就業規則には退職金の金額や支払い方法が明記されており、それを確認することで自身の退職後の経済的な安定を見据えることができます。

就業規則は、労働基準法上でも「いつでも見られるようにしておかなければならない」と規定されているので、従業員であれば誰でも閲覧可能です。

公立・大規模病院は退職金がある場合が多い

公立病院に勤務する看護師は公務員の身分を有しており、待遇も公務員に準じるため退職金を受給できるのが一般的です。

また基本的に、病院の規模が大きくなればなるほど退職金制度が整っている可能性が高まります。

厚生労働省の調査「平成30年就労条件総合調査」を見ると、全企業の退職金制度採用率は規模が大きいほど高く、1,000人以上の大規模であれば9割以上が退職金制度を採用していることが分かります。

なお先ほど述べた通り、退職金の支払いを導入していない公立病院・大規模病院も存在するので、自身が勤める職場における退職金制度の有無を確認しておくとよいでしょう。

小規模な病院やクリニックは退職金がないことがしばしば

国公立病院や大規模な私立病院であれば、退職金制度が整っていると職場の割合は高いです。

一方で、小規模な病院やクリニック、介護関連施設などでは退職金制度がない職場も多いので、必ず確認しておきましょう。

100人未満の企業では退職金制度採用率が8割を下回っています。現職の規模が小さい場合は就業規則などを確認しておくのがよいでしょう。

就業規則や労働条件に退職金に関する記載がない場合、その事業所は退職金制度を設けていない可能性が高いです。退職金の有無や具体的な条件は、応募前に事前に確認することが重要です。

退職金制度があるかどうかは、将来の老後の生活に大きな影響を及ぼす重要なポイントです。

したがって、可能な限り応募する前に退職金制度を確認することをおすすめします。

看護師の退職金制度の種類について

続いて、看護師の退職金制度について見ていきましょう。

職場によって支給ルールは異なるので、事前に確認しましょう。

退職一時金制度

退職一時金制度とは、退職時に一括で支給される性格の退職金です。

勤続年数と離職理由で金額が算出され、中途退職者に対しても所定の計算式で得られた退職金が支払われるケースがほとんどです。

退職金の支給ルールも企業によって差があり、勤続年数に加えて職場での功績や退職時点の役職・職級なども金額を決定する要因になり得ます。

基本的に、退職理由が「自己都合」の場合よりも「定年退職」「職場都合」の方が退職金額が高いです。

退職・転職の予定のある方は、就業規則などで退職金の計算式をチェックしておき、退職理由による金額の変化を試算しておきましょう。

厚生労働省の調査「平成30年就労条件総合調査」によると、退職金制度のある医療・福祉業界の企業のうち、96.2%が退職一時金制度を採用しており、退職一時金制度のみを導入している企業も87.3%となっています。退職金制度の中で極めて主流な制度であることがわかります。

企業年金制度（DC)

企業年金制度（DC）では、年金制度を活用して規定年齢に達した後に生涯、もしくは一定年齢に達するまで定期的に年金として退職金が支給されます。

企業年金制度のみを採用している場合、規定年齢に達してから定期給付されるため、退職時にまとまった退職金は支払われません。

「退職金でまとめて住宅ローンを返済する」と考える人は少なくありませんが、企業年金制度の場合は一括返済が難しくなるので注意しましょう。

厚生労働省の調査「平成30年就労条件総合調査」によると、退職金制度のある医療・福祉業界の企業の11.4%が企業年金制度を採用しており、企業年金制度のみを採用している企業はわずか3.8%です。先ほどの退職一時金制度と比較すると、企業年金制度はかなり少数派と言えるでしょう。

前払い制度

「前払い制度」を採用している企業もあります。この制度の場合、退職金は現役で働いている期間に、あらかじめ決められた金額が給与・賞与に上乗せして支払われる仕組みです。

つまり、「毎月の給与に退職金が含まれている」ことになるので、常に計画的に老後資金を貯める必要があるわけです。

基本給が高く設定されている場合は前払い制度を採用している可能性が高く、退職時の一時支給や老後の定期支給が無いので注意しましょう。

退職後にまとまった収入や年金が支給されないのはネックですが、前払い制度であれば在職中に自分で運用してお金を増やせるメリットがあります。

近年は投資に取り組む人が増えていますが、自分で投資商品を選んで老後資金を確保したいと考えている人にとっては、魅力的なシステムと言えるでしょう。

現在は簡単に始められる資金運用商品が豊富で、しかも税制優遇措置が用意されていることもあるので、お得に運用できる点も魅力です。

ただし、前払い制度に関しても、企業や病院ごとに異なる場合がありますので、具体的な内容や運用方法については応募前に事前に確認することが大切です。

これにより、自身の経済的な計画を立てる際に役立つ情報を得ることができます。

看護師の退職金と勤続年数

一般的に、退職金は「〇年以上勤めた場合には〇〇円支給される」という仕組みになっています。

こちらのトピックで、看護師の勤続年数による退職金の支給額を見ていきましょう。

勤続3年程度の看護師の退職金は30万円程度

基本的に、退職金は「長く勤めれば勤めるほど高くなる」という仕組みです。

3年目で退職をした場合の看護師の退職金の目安は30万円程度となっており、3年以内に退職してしまうとゼロというケースも有ります。

年数が短く職場への貢献度もあまり高くないので、退職金の額はそこまで弾まない可能性が高いです。退職金がもらえたとしても、転職先を見つけるまでの繋ぎという感覚で考えておくと良いでしょう。

なお、勤務先によっても異なりますが、3年以上勤続して初めて退職金がもらえる場合が多いです。

勤続5年の看護師の退職金は50万円～100万円

勤続5年以上であれば、勤務先の規模によっては100万円程度もらえることもあります。3年程度で退職するよりも余裕のある転職活動ができるでしょう。

100万円は3～6か月分の生活費に相当するので、まとまったお金が入ったからといって散在するのではなく、計画的に使ってじっくりと次の職場を探しましょう。

勤続10年の看護師の退職金は250万円～300万円

勤続10年目であれば、250～300万円程度が退職金の相場となります。

長く勤務すればするほど退職金はアップするので、勤続5年目と比べると一気にアップしていることが分かるでしょう。

看護師の10年目にもなると、30代前半～中盤という人がほとんどですが、結婚や出産などを迎える時期となる人も多いでしょう。

専業主婦になる人でも、転職先を探す人でもまとまった退職金を活かして様々な選択肢が生まれます。人生設計を立てながら計画的に使うことが望ましいでしょう。

勤続20年の看護師の退職金は450万円～600万円

20年目になると、450～600万円程度が退職金の相場となります。

20年勤めると40～50歳程度になっている人がほとんどですが、年齢的に転職を狙えるラストチャンスとも言えます。

また、転職せずに一足早くリタイアしてのんびり過ごすという選択肢もあるので、自身の体調面や家族構成、老後の生活などを鑑みて決断しましょう。

職場・職種別の看護師の退職金の平均相場

看護師の退職金は、勤める職場によっても大きく異なります。

国立病院・公立病院・私立病院の退職金の相場を紹介していくので参考にしてください。

病院勤務の看護師について

国立病院

国立病院に勤務する看護師が定年退職した場合、退職金の相場は約1,800万円程度になります。

役職に就いていた場合は2,000万円以上にもなるので、非常に手厚い額が支払われると言えるでしょう。

国立病院に勤める看護師は、2015年4月以前は準公務員とみなされていたため、「国家公務員退職手当法」に基づいて退職金が支給されていました。

しかし、2015年4月に国立病院機構は独立行政法人となり、給料や退職金の支払いについて公務員と同等の扱いを受けることはなくなりました。

ところが、退職金の金額は以前と同じ水準を維持していると言われているので、国立病院に勤める看護師の退職金の相場はかなり高くなっているのです。

公立病院

公立病院に勤務する看護師の場合、都道府県立で1,400万円、政令指定都市で1,900万円、政令指定都市以外の市町村立で1,800万円程度が相場となっています。

県立病院や市立病院に勤務する看護師は地方公務員の身分を有するので、退職金は「地方公務員法」に基づいて支給されます。

退職金の金額は自治体によって異なりますが、財源にゆとりがある政令指定都市の退職金は約1,900万円と高い水準です。

私立病院

私立病院に勤務する看護師の場合、退職金の相場は約800万円～2,000万円程度と幅があります。

運営状況や施設規模、運営方針によって大きな差があるので、かなり金額に差が出てしまうのです。

大学病院などの大病院でも、赤字経営であれば退職金は低くなってしまい、逆に小規模でも黒字経営であれば大病院以上にもらえる可能性があります。

そのため、退職金制度の有無だけでなく病院の経営についても調べておくことで、自身の退職後の生活に安心感をもたらしてくれるでしょう。

また、退職金を低く抑える代わりに基本的な給与を高く設定している病院もあるので、事前に確認しておくと安心です。

公務員看護師の退職金

公務員看護師の退職金は、他の医療機関よりも高い水準にあります。

また、国家公務員や地方公務員として働ける勤務先についても紹介していくので参考にしてください。

地方公務員の退職金

地方公務員の退職金は「地方公務員法」により「国家公務員の制度等に準じる」と定められています。

なお、退職金の算出方法は下記の計算式です。

退職手当額 = 基本額 ＋ 調整額

※基本額=退職日給料月額×退職理由別・勤続年数別支給率※調整額=調整月額の内、その額が多いものから60月分の額を合計した数

地方公務員の退職理由別・勤続年数別支給率は総務省の「地方公務員の退職手当制度について」で確認できるので、地方公務員の方は確認しておくと良いでしょう。

算出方法は国家公務員と似ていますが、地方公務員の場合は調整額がプラスされる点で違いがあります。

なお、地方公務員看護師としての勤務先は、具体的に下記のような場所が挙げられます。

• 都道府県立または市町村立の病院、クリニック

• 公立の看護学校

• 障害者福祉施設

• 公立の保育園や保育所、幼稚園

• 地域包括センター

• 各自治体の保健所や保健センター

病院やクリニックの他にも様々な勤務先があるので、自身が関心のある分野で就職・転職を目指すと良いでしょう。

国家公務員の退職金

国家公務員の退職金は「国家公務員法」によって定められており、算出方法は下記の計算式となっています。

退職手当額=退職日の俸給月給×退職理由別・勤続年数別支給率

俸給月給とは基本給のこと、俸給額は事務職や看護職など職種ごとに俸給表で算出されます。

厚生労働省の「令和4年賃金構造基本統計調査」によると、看護師の年収は全国平均で下記のようになっています。

なお、退職理由別・勤続年数別支給率は内閣官房の「国家公務員退職手当支給率早見表」で確認できるので、国家公務員看護師の方は確認しておくと良いでしょう。

なお、国家公務員看護師は官公庁に勤めている人が該当し、具体的な勤務先としては下記のような場所が挙げられます。

• 厚生労働省（看護系技官）

• 医療刑務所

• 自衛隊病院

• 宮内庁病院

• 国立ハンセン病療養所

国家公務員の看護師は、刑務所や宮内庁など一般的な医療機関とは異なる環境で働くケースが多いです。

厚生労働省では、看護系技官としてのデスクワークが中心となるので、一般的な看護師とは性格が異なっています。

公務員看護師についてはこちらの記事でより詳しく解説しています。

看護師の退職金の計算方法

公務員以外の看護師の退職金の計算方法は、医療機関の規模や運営状況によって様々です。

基本給ベース・固定金ベース・勤続年数ベース・功績倍率ベースの4つの計算方法について解説していきます。

基本給ベース

基本給ベースとは、下記のように退職時の基本給に勤続年数を乗じる最もベーシックな退職金の計算方法です。

退職金=基本給×勤続年数

例えば、退職時の基本給が20万円で勤続20年だった場合、退職金は400万円となります。

基本給をベースに計算し、残業代や夜勤手当が含まれた金額ではないので注意しましょう。

固定金ベース

固定金ベースとは、下記のように医療機関が設定した固定金額に勤続年数を乗じる計算方法です。

退職金=固定金×勤続年数

例えば、固定金が15万円で勤続20年の場合、退職金は300万円となります。

あくまで固定金がベースとなるので、昇給したり役職に就いていても退職金には反映されないので注意しましょう。

退職金額は固定金に大きく左右されることになるので、固定金に関しては事前に必ず確認しておきましょう。

なお、固定金が設定されていても、勤続年数が1年～2年など短期間の場合は退職金が支払われないことがほとんどです。

勤続年数ベース

勤続年数ベースとは、勤続年数によって退職金の金額を一律に定める方法です。

例えば、

• 勤続年数が5年以上:100万円

• 勤続年数が10年以上:200万円

• 勤続年数が20年以上:300万円

というように定められています。

医療機関によって勤続年数ごとの退職金の金額は異なるので、就業規則で確認しておきましょう。

功績倍率ベース

功績倍率ベースとは、下記のように基本給に勤続年数と功績倍率を乗じる計算方法です。

退職金=基本給×勤続年数×功績倍率

功績倍率は職場への貢献度によって決まり、「1」を基準とします。

高評価を得て功績倍率が「1.2」だった場合は、例えば基本給が20万円で勤続20年だと、退職金は480万円となります。

反対に、マイナス評価で功績倍率が「0.8」だった場合は、基本給が20万円で勤続20年の場合は、退職金は320万円となります。

医療機関からの評価によって金額が大きく変わるため、働くモチベーションを維持しやすい点が特徴です。

看護師が退職金を増やす方法は？

続いて、看護師が退職金を増やす方法を見ていきましょう。

自身の努力次第で退職金を増やすチャンスはあるので、参考にしてください。

資格を取得しよう

医療機関において、功績倍率ベースで退職金を算出している場合、資格の取得が有利に作用することがあります。

例えば、認定看護師や専門看護師といった資格を持って働くことで、高度なスキルを活かした業務を任され、高い評価を得やすくなります。その結果、退職金の額が増える可能性があります。

さらに、助産師資格や保健師資格を取得することで、基本給が上がり、退職金の増加につながることもあります。

助産師として働くために助産師資格を取得するか、保健師として働くために保健師資格を取得することで、職務内容や責任が増えることがあります。

これにより、功績倍率が上がり、退職金のアップにつながる可能性があります。

また、保健師資格を持っている場合、自治体の保健所や保健センターでの就職が可能となります。地方公務員として働くことで、手厚い退職金制度を受け取ることができるでしょう。

取得がおすすめの看護師に関連した資格について、こちらの記事で紹介しています。是非ご覧ください。

役職に就こう

一般的に、役職に就くことで基本給がアップする傾向にあるので、退職金のアップに繋がります。

具体的には、看護主任や看護師長、看護部長などの役職を目指すのが良いでしょう。

特に、「基本給ベース」や「功績倍率ベース」の計算方法で退職金を算出している場合、役職に就いて基本給が上がることで退職金も増えます。

日頃の業務に真摯に取り組み、周囲からの信頼を得られれば役職に就ける可能性が上がるので、職場の環境に重要と言えるでしょう。

看護師の役職についてはこちらの記事で詳しく解説しています。

国立病院や公立病院などに勤めよう

先述したように、国立病院や公立病院など大規模な医療機関に公務員として勤めることで、高い水準の退職金をもらうことができます。

特に、国立病院に勤める場合は民間病院の倍近い退職金が支給されることもあるので、非常に魅力的な選択肢と言えるでしょう。

また、公立病院で働くと地方公務員の身分を有することになるので、やはり民間病院よりも退職金は高めです。

特に、公務員は勤続年数によって支給額が大きく異なるので、若いうちから入職してできるだけ長く働けば恵まれた退職金を受け取れるでしょう。

国立病院や公立病院以外では、大規模医療機関や大学病院の中にも2,000万円ほどの退職金が支給される場合があるので、規模や経営状況を確認した上で魅力的な職場への入職を目指しましょう。

iDeCoも最大限活用しよう

職場の退職金の他にも、iDeCoを利用することで自分で退職金を用意することができます。

2022年10月からはほぼすべての人がiDeCoに加入できるようになるので、老後の生活に不安を抱えている人は利用しない手はありません。

iDeCoは毎月自分で決めた金額（上限あり）を拠出して自ら運用する仕組みとなっていますが、拠出金の全額が小規模共済等掛金控除の対象となります。

つまり、「節税しながら老後の資金を作ることができる」非常に魅力的な制度なので、利用しないのはもったいないです。

また、通常あれば資産運用で得られた利益に対しては20.315%が課税されますが、iDeCoの運用益は非課税です。

恵まれた税制優遇を受けながら老後資金を作ることができるので、退職金制度と併せて上手に活用しましょう。

なお、iDeCoは原則として60歳以降に受け取ることが可能で、受取方法は「年金」「一時金」「両者の併用」から選べるため、自分の老後生活や就労状況に応じて柔軟に決定できます。

転職して退職金の充実した職場へ

現職では満足いく退職金が得られないと感じている看護師の方もいらっしゃるかもしれません。

そのような場合には退職金制度が充実した職場に転職するという選択肢も考えられます。

この見出しでは看護師の転職におすすめの転職サイトを3つご紹介いたします。

レバウェル看護（旧：看護のお仕事）

レバウェル看護（旧：看護のお仕事）は、看護師・准看護師・保健師・助産師などの資格所有者の転職が主な対象となる転職サイトです。

相談のしやすさNo.1に選ばれた実績が示す通り、サービスの信頼性は非常に高いです。

出典：看護師転職サイトを対象としたインターネット調査（株式会社エクスクリエ）

また、求人件数も15万件以上（2024年10月時点）と多く、その中でも待遇の良い求人情報を閲覧できるためより自分の希望に合った条件の職場を見つけられる職場を見つけられる可能性が高いでしょう。

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出典：レバウェル看護

キャリアアドバイザーの方に色々今までの経験を話すと、私が行っていた業務は専門的で強みになるので、病院側に交渉してみます、と言ってくださいました。

前職は小さな単科クリニックだったため、何でもやるのが当たり前。転職のプロに聞いて、それがスキルだとわかって嬉しかったです。

出典：レバウェル看護

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ナース専科 転職（※旧ナース人材バンク）

※画像出典：公式サイトより抜粋

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オリコン顧客満足度も3年連続でNo.1を誇り、提供するサービスのクオリティが保証されている点も大きな魅力となっています。

出典：2025年 オリコン顧客満足度®調査 看護師転職

転職サポートを行ってくれるキャリアパートナーが、豊富な経験や専門知識をもとに的確なアドバイスを行ってくれるため、転職で失敗したくない方や、信頼できる転職サービスを利用したい方に非常に適しているでしょう。

またナース専科 転職（※旧ナース人材バンク）では、看護師専門・地域専任のキャリアパートナーが条件交渉もしてくれるので、好条件で転職をしたい方にもおすすめです。

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短期間で探して頂いて感謝しています。履歴書の書き方、志望動機の添削、面接時の質問等を教えて頂き非常に助かりました。

出典：ナース専科 転職（※旧ナース人材バンク）

県外での職場探しはとても大変なので、このように紹介してもらったり、サポートして頂けたことがとても助かりました。又、親身になって話を聞いて頂けたことがとても心強かったです。ありがとうございました。

出典：ナース専科 転職（※旧ナース人材バンク）

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マイナビ看護師

※画像出典：マイナビ看護師公式サイト

大手人材紹介会社のマイナビが運営する、看護師に特化した転職サイトです。認知度No.1に輝いた実績も誇ります。

出典：看護師を対象とした人材紹介サービス14ブランドにおける調査結果（GMOリサーチ株式会社）（2021年7月）

2024年10月時点で、約80,000件以上の求人を扱っており（独占求人を含む）、日本最大級の求人量を誇ります。

コンサルタントの丁寧なサポートに定評があり、求人情報の読み方から、履歴書の書き方など手厚いサポートを受けることができます。

取り扱う求人先はマイナビ看護師が直接訪問して情報を得ているため、現場の雰囲気を理解した質の高い求人が揃っています。

マイナビ看護師の評判・口コミ（一部抜粋）

個人的な問題など、親身に相談に乗ってくださって、ありがたかったです。体調面の不安から、勤務日や時間のこだわりがあり、その点を尊重した上で職場を見つけることができたのも、マイナビの担当の方のおかげだと思っています。

マイナビ看護師利用者の声より

転職活動の一考になればと登録したところからのマイナビさんとの出会いでしたが、いつも明るく、また親身に対応していただき、方向性に迷っていた自分の気持ちを後押ししてもらいました。見学や面接などの調整も迅速にしていただき、大変感謝しております。

マイナビ看護師利用者の声より

マイナビ看護で求人情報をチェック！

看護師の退職金まとめ

看護師として退職金がもらえるかどうかは、職場のルールによって異なります。

国立病院や公立病院、大病院では退職金額が大きくなる傾向にあるので、退職金の支給状況について確認しておくと良いでしょう。

また、退職金制度と併せてiDeCoも最大限活用することで、より安心して老後生活を送ることができます。

いずれも年金と並んでリタイア後の生活を支える重要な収入となるので、しっかりと確認しましょう。