サービス品質への取組み

介護の専門性は正しい言葉遣いから。

介護、高齢者住宅のサービスには多くのそして複雑な法令・制度がかかわっています。また、介護福祉施設における虐待や事故などは度々メディアを賑わせています。学研ココファンでは、ご入居者やご家族が安心安全にお過ごしいただけるよう、サービス品質の維持向上に取り組んでいます。
企業理念を元に各サービスの目的や手法を定めたガイドラインを策定し、様々な教育・研修を通じて全スタッフが最適なサービスを提供できるように努めています。

企業理念 ココファンスピリット 介護憲章 サービス運営 ガイドライン 教育・研修

企業理念 ココファンスピリット 介護憲章 サービス運営 ガイドライン 教育・研修

運営ガイドライン

学研ココファンでは、運営するサ高住の他、各介護保険サービスごとに運営ガイドラインを策定し、全国の事業所でガイドラインに沿った運営を行っています。ガイドラインは、企業理念の提唱からはじまり、各種サービスの目的や役割、サービス提供の方法、緊急時の対応方法などが細かく策定されています。
運営ガイドラインは、各事業所で日常的に活用されており、事業所の新設時はもちろん、定期的な研修を通して浸透を行い、すべてのココファンシリーズで最適なサービスが提供されるようになっています。

ガイドライン記載例

  • 生活支援サービスについて

    安否確認、巡回、フロントサービス、緊急時対応などの目的・方法

  • 介護サービスについて

    訪問介護、デイサービスなどの目的・方法

  • その他、施設利用、食事サービス、接遇、身だしなみについて

教育・研修プログラム

学研ココファンでは、サービスを提供するスタッフこそが商品であると捉え、品質の向上つまりスタッフ教育を様々な角度から計画的に実施しています。
ご入居者、ご利用者の皆さまが安心・安全にお過ごしいただけるよう、暮らしをサポートするスタッフは様々な教育・研修を通じサービス品質の向上に取り組んでいます。

階層別研修

新卒の若手スタッフから、介護のベテランまで様々なスタッフが皆さまの暮らしをサポートする学研ココファンでは、若手スタッフ向け、事業所長等のマネジメント層向けなど、スタッフのキャリアごとに研修プログラムを実施しています。階層ごとに必要となるスキルを学ぶことで、事業所のスタッフ全員が一丸となり最適なサービス提供を行えるよう取り組んでいます。

専門職研修

介護サービスには、それぞれの業務ごとに「管理者」「サービス提供責任者」「生活相談員」などの専門職が存在し、それぞれに守るべき法令や規律、果たすべき役割も異なります。
学研ココファンでは、それぞれの職務に特化した教育・研修プログラムを策定・実施しています。生活相談員の業務の中で気を付けるべきリスクマネジメントとは…、サービス提供責任者として介護サービスをより良いものにするために…、と言った各々の職務ならではの気付きや発見を研修を通して共有し、個人のスキルアップならびにサービス品質の向上を行っています。

Eラーニング

全国で展開する学研ココファンでは、遠方の事業所でも常に最新の介護サービスを学べるよう、ITを活用したEラーニングを導入しています。学研グループの「介護サポート」プログラムは、新人からベテランまで役立つ豊富なコンテンツが提供されており、全事業所に導入しているタブレット端末で、スタッフはいつでも手軽に最新の介護研修を受けることが可能となっています。

ケア品質向上大会

ケア品質向上大会は学研ココファンの各事業所で行っている様々な取り組みを発表・顕彰する取り組みです。
年に1度全国からスタッフが集まり、転倒防止や誤嚥防止の取り組みで培った介護技術や、お看取り・ターミナルケアを通じて学んだことなど発表し共有を行う事で全社のケア品質を高めています。また顕彰する事でスタッフのモチベーションアップにもつながっています。

不適切ケア防止への取組み

全社で虐待防止委員会を組織し、不適切なケアの防止、接遇向上に取り組んでいます。各事業所ごとに虐待防止委員を定め、不適切なサービス接遇が行われていないかをスタッフがお互いにチェック。役職やキャリアに関らず、注意・是正が行える仕組みになっています。
また、各事業所にはご意見箱を設置。ご入居者やご利用者が施設のスタッフを介さずに直接意見を投書できるようになっています。
みなさまの忌憚のないご意見によってサービス品質の向上につなげています。

ハラスメント対策について

学研ココファンはお客様との信頼関係のもとに、安全安心な環境で質の高いケアを提供して参ります。
サービスご利用時における、お客様からの殴る、蹴るなどの身体的攻撃、暴言、威嚇などの精神的な攻撃、職員の身体を触る、卑猥な冗談、しつこく男女関係を迫るなどの性的行為、過大な要求、その他ハラスメント等の著しい迷惑行為が発生した場合は行政や地域包括支援センター等関係機関に状況を共有し解決を図ります。
状況が改善しない場合はサービス提供を致しかねることもありますことをご了承ください。
事業所と致しましても、ハラスメントに関する研修の実施や状況の把握、未然防止への点検等の取り組み、相談・報告の体制を整えて参ります。

上に戻る 上に戻る