ユニット型特養とは|居室の特徴や入居基準・サービス内容から従来型との違いまで解説
更新日時 2023/12/26
この記事は専門家に監修されています
介護支援専門員、介護福祉士
坂入郁子(さかいり いくこ)
「ユニット型特養とはどんな施設?」
「従来型の特養とどこが違うの?」
介護施設を探している方の中には、このようにお考えの方も少なくないでしょう。
ユニット型特養は、近年増えてきている特別養護老人ホームの新しいタイプです。4人部屋が主流の従来型と異なり、全室個室となっています。
この記事では、ユニット型特養について、居室の特徴や入居条件・サービス内容・料金などを含めてわかりやすく解説します。
この記事をご覧になれば、ユニット型特養のメリットやデメリット、従来型特養との違いまで全て理解できるでしょう。
- ユニット型特養は特別養護老人ホームの新しいタイプで新型特養ともいう
- ユニット型特養は10名程度の少人数のユニットで介護サービスを提供する施設
- 完全個室でプライバシーを保てるので、自宅で家族と過ごすような日常生活に近い環境である
ユニット型特養(新型特養)ってどんな施設?
ユニット型特養は、特別養護老人ホームの新しいタイプです。福祉大国のスウェーデンで生まれた方式で、新型特養とも言われています。
まず、ユニット型特養とは実際にどのような施設なのか、特徴を見ていきましょう。
少ない人数のケアに特化している
ユニット型特養は、10名程度を「ユニット」とする少人数のグループに分けて介護サービスを提供する施設です。
各ユニットには、専任の介護スタッフが配置されていますので、一人ひとりの利用者に寄り添った適切な個別のケアを提供できます。
また、共有のリビングスペースを取り囲む形で、個室の居室が配置されていることも大きな特徴です。
このような配置の工夫によりプライバシーを守りながらも、他の入居者との交流もしやすくなり、各入居者が孤立することなく、寂しさも解消しやすいのです。
自宅での日常生活に近い環境
新しいユニット型特養はすべて個室ですが、従来型の特養は多床室が中心になっています。
多床室の場合、利用者のプライバシーが損なわれやすいという問題があります。プライバシーを確保できない環境で長期間入居することは、利用者にとって大きなストレスです。
加えて、大人数での介護に不満を持つ利用者や疑問を抱くスタッフも増えてきて、改善を求める声が強くなってきています。そこで、完全個室のユニット型特養に対するニーズが増えてきたのです。
ユニット型特養であれば、完全な個室ですので従来型では難しかった利用者のプライバシーを確実に保つことができます。
しかも、日常の生活を共にするユニット内の利用者が少人数ですので、まるで自宅で家族と過ごすような通常の日常生活に近い環境が作られています。
ユニット型と従来型の違い
ここでは、ユニット型特養と従来型特養の違いについて、具体的に説明します。
なお、従来型の特養については、以下の記事で詳しく説明していますので、関心のある方はこちらの記事もご覧ください。
【イラストで解説】特別養護老人ホーム(特養)とは?特徴や費用・入所条件まで紹介!
ユニット型は全室個室で共用リビングつき
参考:[厚生労働省 「2015年の高齢者介護 ~高齢者の尊厳を支えるケアの確立に向けて~」](https://www.mhlw.go.jp/topics/kaigo/kentou/15kourei/3b.html)
ユニット型特養の間取りは、上の図のようになっています。
ご覧のとおり全室個室で、しかも、各居室の真ん中に共用リビングがあるのが特色です。
この点は、4人部屋が中心の従来型との大きな違いになります。上でも述べましたが、ユニット型のこの作りは、自宅にいるような気持ちでくつろいで利用者に過ごしてもらうために考案されたものです。
このユニット型特養の推進に厚生労働省も力を入れています。そのこともあり、2001年以降に開設された特別養護老人ホームでは、ユニット型が主流になってきています。
ちなみに2018年9月に厚生労働省は、ユニット型特養の個室面積を、それまでの13.2㎡から、従来型個室と同様の10.65㎡に見直しました。
ユニット型は専任スタッフがつく
厚生労働省が決めている特養の人員配置基準では、看護職員か介護職員を入所者数3人に対し1人を置くことになっています。
この基準は従来型にもユニット型にも適用されるものです。
ユニット型特養の場合は、この人員配置基準に加えて以下の基準が適用されます。
- 昼間は、1ユニットごとに常時1人以上の介護職員か看護職員を配置する
- 夜間は、2ユニットごとに1人以上の介護職員か看護職員を配置する
- ユニットごとに常勤のユニットリーダーを配置する
つまり、ユニット型の場合、各ユニットに必ず専任スタッフがつくということです。
入居条件は従来型の特養と一緒
ユニット型特養の入居基準は従来型と同様で特に違いはありません。具体的には、以下のいずれかに該当する方です。
- 要介護3以上で65歳以上の、感染症などの医療的処置を必要としない方
- 要介護3以上で40歳~64歳の、特定疾病が認められた方
- 要介護1~2で、特例による入居が求められた方
ただ、上の条件を満たしていても、入居待ちになるケースも多いです。
個室タイプのユニット型は、多床室がメインの従来型より費用が高くつくことが多いので、従来型より入居待ち期間が短めになる可能性は高いと言えます。
入居待ちの実態については、以降でより詳しく説明します。
従来型の特養より少し料金がかさむ
ユニット型は、見てきたように少人数のアットホームな雰囲気で他の入居者やスタッフと顔見知りになることもでき、個人に応じた決め細かな対応も期待できます。
しかも、個室ですので、プライバシーもしっかり守ることができるのが魅力です。一方でその分、従来型の特養よりも幾分費用が高めになります。
具体的には、ユニット型個室の料金は、賃料が6万円、食費が4万円強、加えて介護保険1割負担額3万円弱で、計月額13万円程度が目安です。
これに対して、従来型の多床室は、食費と介護保険1割負担額は基本的に同じですが、賃料が2万円台で、計月額8万円~9万円程度が目安です。
つまり、ユニット型は、従来型よりも月額利用料が4~5万円高くなる、ということです。
ユニット型特養の費用が高くなるのは、個室であるために賃料が高くなることが主な要因です。また、従来型からユニット型へ改築する場合の費用が施設の負担になることも影響しています。
ユニット型特養で提供されるサービス
ユニット型特養で提供されるサービスは、生活支援や介護、医療ケアなど基本的に従来型の特養と内容は同じです。
ただ、ユニット型特養は個室タイプですので、従来型の特養で受けることができる一般的なサービスを、個室で利用できる点が、大きな特徴です。
特養が提供するサービスは、従来型であれ、ユニット型であれ、基本的に変わりなく、介護が必要な高齢者に対して以下のようなサービスを提供しています。
- 個別ケア
- 生活支援サービス(食事の提供、洗濯、掃除など)
- 看護・医療サポート
- リハビリテーション
- レクリエーション
- 入居者及び家族との定期的な面談
ユニット型特養のメリット
これまでも多少触れてきましたが、ここでユニット型特養のメリットをまとめてご紹介します。
入居者の生活がより健康的に
下の表は、(財)医療経済研究機構が、ある特別養護老人ホームを従来型(6人部屋)からユニット型へ建て替えた前後の入居者の生活の変化と、介護スタッフの行動の変化をまとめたものです。
<「特別養護老人ホーム」建て替え前後の入居者・設備の変化>
入居者の生活の変化 | 推移 |
---|---|
ベッド上の滞在率 | 67.7%→40.2% |
リビングの滞在率 | 16.7%→42.8% |
日中に占める食事時間 | 7.6%→11.3% |
1人あたり食事量 | 1463Kcal→1580Kcal |
ポータブルトイレ設置台数 | 29台→14台 |
介護スタッフの行動の変化 | 推移 |
---|---|
居室の滞在率 | 39.2%→18.0% |
廊下の滞在率 | 9.2%→4.9% |
リビングの滞在率 | 9.4%→37.5% |
直接介助の時間 | 46.2%→33.1% |
余暇・交流の時間 | 20.3%→24.1% |
上の「入居者の生活の変化」の表からは、次のことがわかります。
- 入居者がベッドにいる時間が短くなり、リビングで過ごす時間が大きく増えていること
- 食事時間も1.5倍くらいに伸び、1人あたりの食事量も増えていること
- ポータブルトイレの設置台数が半減しており、共用トイレの使用頻度が上昇したこと
以上のことから、ユニット型に変わったことにより、全体として、入居者が従来に比べ活発な生活を送るようになり、より健康的になっていることがうかがえます。
次の「介護スタッフの行動の変化」の表からも上記のことが伺えます。
具体的に見ると、介護スタッフの居室や廊下の滞在時間が減少し、リビングでの滞在時間が増えています。このことは、身体介助時間が減り、余暇・交流時間が増えていることと同意と言って良いでしょう。
つまり、身体介助中心のケアから入居者間の交流を図るケアへと、ケアの本質の部分が変化しています。その結果、間接的にスタッフの負担が軽減されるというメリットもあります。
一対一でケアしてくれる
最大のメリットは、一対一でケアしてくれることです。
1つ1つのユニットが少人数で、しかもスタッフが専任ですので、一人ひとりの状況に合わせた目の行き届いたケアが可能になります。これは、入居者にとって大変有り難いことです。
また、入居者と担当スタッフの信頼関係を深めやすく、個々の希望に沿った対応も期待しやすい環境といえます。これらのことが入居者の快適な暮らしにつながります。
他の利用者と親しくなれる環境
各入居者の部屋は個室ですが、ユニットごとに、それぞれの部屋の中央に共有のリビングスペースが設けられています。
このため、他の利用者と自ずと交流でき、コミュニケーションを取りやすい環境になっているのです。
スタッフとの関係だけでなく、同じユニットの他の利用者とも良好な人間関係を築きやすくなっています。
入居者同士の交流が盛んなことにより、孤立感を軽減し、他の人と一緒に過ごす時間を楽しむことができます。
ユニット型特養のデメリット
ユニット型特養には、メリットだけでなくデメリットもいくつかあります。入居を検討している方は特に、この点も把握しておく必要があるでしょう。
料金が従来型よりも高い
従来型の多床室の利用料は月額8~9万円ですが、ユニット型特養の利用料は12~14万円と従来型より4~5万円高いです。
ユニット型特養は、個室ですので、光熱費などの負担も大きくなり、利用料の負担が増えます。
特養入居者には年金収入だけが頼りで生活している方もいます。収入が限られている高齢者にとって、利用料が高額になるユニット型への入居は迷ってしまうのもやむを得ません。
人間関係が大変になる場合も
少人数とは言え同じユニットの他の入居者と共同生活を送りますので、トラブルが起こるリスクが0とは限りません。
たとえば、好ましくない事例として以下のようなことがありえます。
- ボス的存在の入居者がいて暮らしにくい
- 何かにつけてお節介な人がいてうっとうしい
- ユニット内での会話がほとんどない
- 大声で騒ぎ立てる人がいる
場合によっては、このようなことが原因で退去せざるを得ないことにもなりかねません。
ユニット内の人間関係が良ければ快適に過ごせますが、逆に人間関係のわずらわしさが入居者や家族にとって、懸念材料になる場合もあるのです。
ユニット型特養では、入居者同士の相性や人間関係の調和が重要であり、施設選びの際にはそれを考慮することも大切です。
特養は入居待ちが長い傾向にある
「特養の入居待ちはだいぶ解消された」という意見もありますが、実際にはそうとは言えないのが現状です。
特養の入居待機者は、2013年時点でおよそ52万人でしたが、2019年には29万人にまで減少したされています。厚生労働省の発表によると、この減少傾向は2015年の制度改正によるものとされています。
確かにこの数字だけを見ると、特養の入居待ちは、解消に向かいつつあるように見えるかもしれません。
しかし、2015年の制度改正は、「特養の入居条件」を、それまでの要介護1以上から、要介護3以上に厳しくしただけのものです。
つまり、要介護1・2の方々を除外しただけで、特養への入居を希望する実際の人数が減ったわけではありません。特養の入居待ち問題が解決されたと考えるのは早計です。
さらに、「特別養護老人ホームの開設状況に関する調査研究」(2017年3月)によると、3割程度の施設に空きがあるというアンケート調査結果が発表されています。
その理由として、介護業界の人手不足や離職が多いため、空室があるにもかかわらず入居が思うように進んでいないことが挙げられます。
これらの調査からもわかるように、要介護3以上の方は特に、特養だけでなく他の民間施設についても入居の検討をすることが必要になります。
学研ココファンでは、安価かつ充実の介護サービスを利用できる施設を、全国各地に多数構えておりますので、ぜひチェックして見てください。
近くの老人ホーム・介護施設を探す!ユニット型と従来型のどっちがおすすめ?
ユニット型と従来型のどっちがおすすめなのか、選び方のポイントを見ておきましょう。
繰り返しますが、ユニット型特養は自宅のような雰囲気の中で生活できるのが特徴です。
そのため、精神的にも身体的にも厳しい状態の介護度が重い方や認知症の方に向いているタイプの施設だと言えます。
逆に、比較的軽度の介護度の方にとっては、アットホームな雰囲気や他の入居者・介護スタッフとの緊密な関係が煩わしく、嫌なケースもあるかもしれません。
どっちが、本当に自分に合うか心配なときは、お試し入居としても活用できるショートステイを行ってみることをおすすめします。
また、料金・費用負担・入居条件なども重要なポイントです。もちろん、入居者本人の希望が大事ですが、諸々の要素を総合的に検討して判断すべきです。
なお、ユニットケアは、特別養護老人ホームだけでなく、グループホームや有料老人ホームなど他の介護施設でもできます。ユニットケアが希望であれば、あわせて検討してみると良いでしょう。
ユニット型特養の今後の課題
ユニット型特養の今後の課題についても見ておきましょう。
厚生労働省は、前にも述べたように、プライバシーを保護しながら手厚い介護が期待できるユニットケアを積極的に推進しようとしています。
ただ、全国の特養のうち、ユニットケアを取り入れている施設は現状では約3割と少数です。
国の熱意にもかかわらず、ユニット型特養が実際にはあまり普及していない理由は、ユニット型ケアに改修するための費用が高額になってしまうことがあります。
たとえば、従来型の特養をユニット型に作り変える場合、居室の配置換え・個室化、共用リビングの整備など、間取りや設備を見直す必要があります。
その場合、リフォーム程度の改修だけではユニット型に上手く対応できないこともあるのです。
そのような場合、大規模改修、あるいは新築同様の建て替えが必要になりますが、当然予定外の大きな費用がかかります。そのため、思うように従来型からユニット型ケアへの移行が進まないのです。
ユニット型特養の普及には、費用面の課題がある一方で、需要の増加に対応するための施設整備や改修が重要なため、普及があまり進んでいないという課題があります。
ユニット型特養で働く際に知っておくべきこと
ここでユニット型特養で働く際に知っておくべきことをまとめておきます。
ユニット型でも従来型でも、特養の介護職員がやるべきことは、入所者が普段と変わらない自分らしい生活ができるように日常生活をサポートすることです。
それでは、従来型とユニット型ではどのような働き方の違いがあるのかや、ユニット型で働くメリット・デメリットなどについて、以下で具体的に見ていきましょう。
従来型とユニット型の働き方の違い
従来型とユニット型では、働き方に次のような違いがあります。
まず、従来型の働き方には次のような特徴があります。
- 要介護の人所者数が多く、介護職員も大勢いること
- 長年続く施設で職員たちが蓄積したノウハウも豊富で、それを新人も先輩の間近で学べること
- 職員の人数が少なくなりがちな夜勤でも、複数人での対応が可能で負担が分担されやすいこと
一方、ユニット型の働き方の特徴は、次のような点です。
- 個人のプライバシー・尊厳を大切にする介護であること
- 少人数のスタッフで入居者を介護するので、個々の入居者に寄り添ったケアができること
- 夜勤も1人での勤務がありうるなど、一人ひとりのスタッフの判断に委ねられる場面が従来型より多いこと
上記のように、ユニット型は個々のスタッフが大きな役割を果たさなければなりません。
責任を自分一人ですべて抱え込むのかと不安を感じるかもしれませんが、そのような場合には、ユニット間の連携を取ることが非常に大事になります。
日々の出来事などを記録するなどして、職場全体で情報を共有できるように工夫している施設もあります。チームワークをしっかり意識して取り組むことにより、少人数体制の中でも全体を見守るリーダーの能力を磨くこともできます。
特養は施設によって、両方のタイプが併設されていることもあります。また同じ特養でもどっちのタイプかで、介護にのぞむ心構えも勤務の仕方も異なります。
働く際は、応募先がどっちのタイプなのかチェックすることが大事です。自分が希望する配属先なのか、面接のときにきちんと確認しましょう。
ユニット型の特別養護老人ホームで働くメリット
ユニット型の特別養護老人ホームで働くメリットとしては、次のような点が挙げられます。
- 対応すべき入居者が少ないので、個々の状況に応じた個別ケアを実践できる環境があること
- 対応すべき入居者が少ないので、家庭的な雰囲気で個別の入居者と信頼関係を築きやすいこと
- 設備や備品が新しく気持ちの良い環境で働けること
つまり、ユニット型のメリットは、入居者も担当スタッフも少人数の中での勤務ですので、自ずと個人としての主体的な取り組みが求められ、思う存分自分の能力を発揮できることです。
チームメンバーとのコミュニケーションや意見交換が頻繁に行われるため、スキルや知識の共有がしやすく、職場の成長とスタッフ間の連携強化にもつながるといえるでしょう。
ユニット型の特別養護老人ホームで働くデメリット
一方で、ユニット型の特別養護老人ホームで働くデメリットとしては、次のようなことがあります。
- 少人数のユニット単位でシフトを組むので、スタッフが休む場合の対応が大変なこと
- ユニット内の介護職が少人数になる時間帯に呼び出しが重なると対応が大変なこと
- 自分一人で大事な役割を果たさなければならないとの思いがプレッシャーになりかねないこと
上記のような少人数に伴う気苦労を負担と思うのであれば、大人数の中で働くことが可能な従来型がおすすめです。
特養以外の介護施設に入居するという選択肢も
介護施設への入居を検討している方で、手厚い医療ケアを求めている場合や、入居希望先の特養の空きが少なく困っているという場合もあるでしょう。そのような場合は、特養以外の介護施設に入居するという選択肢もあります。
たとえば、民間が運営する有料老人ホームなどで、看護・医療体制がしっかりしている施設の利用を検討してみると良いです。 特養と同じように、要介護3以上の方に適切な医療・介護ケアを行える介護付き有料老人ホームは、特養の代わりの民間施設として高い人気を誇っています。
また、要支援から要介護1・2の方向けに、必要十分の介護サービスを安価に提供することのできるサービス付き高齢者向け住宅(サ高住)も近年注目を集めており、施設数を増やしております。
どちらも、学研ココファンでは全国各地に施設を構えておりますので、お近くの施設をぜひ探して見てください。
近くの介護付き有料老人ホーム・サ高住を探してみる!ユニット型特養についてまとめ
- ユニット型特養のメリットは、一対一で行き届いたケアをしてくれる点・他の利用者と親しくなれる環境・入居者の生活がより健康的になること
- 自宅のような雰囲気の中で生活できるので、介護度が重い方や認知症の方に向いている
- 国はユニットケアを積極的に推進している一方で、現状の普及状況は約3割にとどまっている
- ユニット型特養とともに、自由度が高く費用・料金も比較的安いサ高住がおすすめ
ユニット型特養について、居室の特徴や入居条件・サービス内容・料金などを、従来型との違いなどを含めて解説しました。ご覧いただいたように、非常に多くの利用メリットがあります。
ユニット型特養は、国も積極的に進めており、今も増えつつある施設です。ただ、入居環境の難しさに加え、費用負担の大きさなどもあります。
ですので、ユニット型特養と併せて、サ高住など他の施設も選択肢に含めて介護施設への入居を検討されることをおすすめします。
この記事は専門家に監修されています
介護支援専門員、介護福祉士
坂入郁子(さかいり いくこ)
株式会社学研ココファン品質管理本部マネジャー。介護支援専門員、介護福祉士。2011年学研ココファンに入社。ケアマネジャー、事業所長を経て東京、神奈川等複数のエリアでブロック長としてマネジメントに従事。2021年より現職。
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